ＳＣＳＫ株式会社
◆募集背景
中部地区の製造業を中心とした更なる事業拡大を実現するため、当部ではセキュリティ、AI/データ利活用、クラウドネイティブなど先進IT領域の事業立ち上げを推進しています。
特に、最先端ITインフラサービスの提案など、中部関西地域の製造業向けに高付加価値なサービス展開を進めており、ビジネスの成長に直接貢献いただける営業人材を募集します。
既存顧客とのリレーション強化や新規サービス提案によるシェア拡大、外部パートナーと連携した付加価値創出など、多様なチャレンジができる環境です。
ものづくりを支えるITインフラサービス事業の中核を担い、部門メンバーと共に中部地区のビジネス変革へ挑戦したい方を歓迎します。
◆組織について
当部は、中部・関西地区における製造業を中心とした顧客に対し、事業グループが取り扱うプロダクト販売を行います。先進IT技術を活用しながら、顧客および社会の課題解決を図ることで、持続的な売上・利益拡大と、顧客・社会の未来を共に創るというミッションを掲げています。
◆組織の特徴
当部は、現在35名程度在籍しており、3課体制で運営しています。年齢層は20代から50代までと幅広く、キャリア採用のメンバーも5名在籍しています。営業・技術・統括等を分担しながら、多様性と専門性を兼ね備えた組織運営を行っています。また、外部連携や人財育成にも力を入れているため、活躍の場が幅広く、メンバーがチーム一丸となって多様なニーズに柔軟に対応できる点が大きな特徴です。
◆組織の業務・事例紹介
■業務イメージ
当部門はセキュリティ、AI/データ利活用、クラウドネイティブなどの最新のITインフラを活用した提案を行い、顧客の安心・安全な開発環境の構築と、社会全体の信頼性向上に寄与しています。
■過去実績例（2025年度）
①大手製造業向けスーパーコンピュータおよびITインフラの提供
②大手製造業向けシミュレーション・ソフトウェアおよび関連サービスの提供
◆職務内容・担当業務
民間企業および研究機関に対して、当グループ取扱いプロダクトの提案・販売活動をご担当いただきます。
具体的には、既存顧客との関係深化と横展開、新規顧客の開拓、顧客課題のヒアリングから最適なソリューションのご提案、見積作成、受注および納品まで、営業プロセス全般をご担当いただきます。併せて、製品・サービスの紹介やプレゼンテーション、展示会・セミナーなどのプロモーション活動を通じて認知度拡大と案件創出を推進します。
将来的には、主要製造業顧客との接点機会を活かし、セキュリティ、AI/データ利活用、クラウドネイティブなどの先進ITインフラサービスを組み合わせた高付加価値提案にもチャレンジでき、営業リーダーやアカウントマネージャーなどのキャリアパスも用意されています。
◎開発環境/商材の説明
担当製品：
・ITインフラ：サーバ、ストレージ、ネットワークなど
・ミドルウェア：データ分析ソフトウェア、データ連携ソフトウェア、RPAなど
・セキュリティ：EDR・EPP製品、SASE、ファイヤーウォール、脆弱性診断サービスなど
・製造業向け3Dシミュレーション製品：各種解析ソフトウェア
・NVIDIAソリューション：AIプラットフォーム、デジタルツイン、AIソリューション
◎関連URL
①商材情報「NVIDIA GPUソリューション」
URL：https://www.scsk.jp/sp/nvidia/
②事例紹介
URL：https://www.scsk.jp/sp/itpnavi/article/2024/02/tmc_omniverse.html
◆役割・ポジション
営業担当、営業リーダー
◆このポジションの魅力・将来のキャリアパス
国内外の最先端ITインフラサービスに携わりながら、顧客のインフラモダナイズ化に貢献できます。 事業部の強みである高い収益性・成長性を背景に、セキュリティ、AI/データ利活用、クラウドネイティブ等の多様な先端IT領域での経験を積み、外部パートナーやグローバルITベンダーとのシナジーにも関与し、最先端情報やソリューションを習得・活用することができます。
大手企業の経営層・上位層とのリレーション構築を通じて、ニーズに即した柔軟な提案活動やビジネス拡大が可能です。
将来的には、営業リーダーとしてアカウント営業の最前線で活躍できるほか、営業マネジメント・事業企画など多様なキャリアパスを選択可能です。メンバー同士が共感し合う風土の中で組織力を活かし、自己成長・組織成長の両立が目指せます。
本部における業界トップクラスの高度なITインフラ技術力や幅広いサービス領域、挑戦・成長を歓迎する職場環境もキャリアを後押しします。
◆研修
・営業力強化のための各種社内外研修制度あり
（アカウント戦略・ビジネス創造型営業・マーケティング）
・取り扱いメーカーが実施する各種研修、トレーニングの受講可
・会社規則、営業プロセス、各種ツール操作の習得に向けたOJTの実施
【業務内容変更の範囲】
当社および出向（転籍）先の業務全般