デクセリアルズ株式会社
当社が世界シェアNo.1を誇る、スパッタリングを用いた反射防止フィルムの製品開発に関する募集です。
光学材料開発の経験・スキルを活かしてキャリアアップを目指す方の募集をお待ちしております。
■募集背景
同社 中期経営計画「進化の実現」を進める中で、オプティカルソリューション事業部は、反射防止フィルムの更なる拡大及び、薄膜技術を生かしたポートフォリオの拡大を掲げています。
その中で、組織ミッションである薄膜成膜技術の新規プロセス開発が他社との差別化を図る為に重要となっており、
さらなる開発の加速が必要となっているため、増員募集いたします。
■業務内容
・スパッタ技術を用いた反射防止フィルムの特性、生産性向上
複数のラボ機を用いて、新規プロセス開発及び新商品の開発支援を行っていただきます
・社内外パートナーとの連携
新たな技術の獲得に向けて、外部の研究機関や、装置メーカーと連携を行い、社内技術の向上を行っていただきます。
また、社内のコア技術との組み合わせにより、デクセリアルズならではの商品開発を行っていただきます。
■業務のやりがい・魅力
・反射防止フィルムのプロセス開発では、これまでにない新しい技術を導入していく必要があるため、
新規開発を通じて様々なチャレンジを行うことができます。
・事業ポートフォリオを社会課題の解決を担う商品開発へと拡大する中でも最新技術への取り組みが必要不可欠であることから、新しい学びと成長の機会が多い環境と言えます
■配属先部署の組織構成・年齢
課長40代 ― 係長30代 ー メンバー4名（30代×4名）
■部署の平均残業時間
25時間程度/月
■リモートワーク・フレックス制度の活用度合い
リモートワーク：週1回程度を想定
フレックス制度：フレックスタイムを積極的に活用している部署で、柔軟な働き方ができます。
■この業務を通じて獲得できるスキル
・光学設計技術有機・無機材料知識
・光学フィルムに関する知識
■入社後のキャリアプラン
入社後は、反射防止フィルムのプロセス開発及び、新規ポートフォリオ拡大に向けた活動を担っていただきます。
ゆくゆくは、プロセス開発マネージャーを目指してもらいたいと考えています。
また、他の選択肢としては、反射防止フィルムの商品開発や、エンジニアリングマーケティング等、顧客へのスペックイン活動など
自身の志向・需要に応じて幅を広げていくことも可能です。
■参考情報
・反射防止フィルム https://www.dexerials.jp/products/anti-reflection-film/
自動車用途としては、主に2箇所に反射防止フィルムが用いられています。
ダッシュボードのセンターコンソール上部に設置され、カーナビゲーション情報等を映し出す「インフォテインメントディスプレイ」と、運転席のハンドル奥にあるスピード計等を表示する「デジタルメーター」です。
これらの近年の傾向として「画面の大型化」と「曲面化」が進んでいます。人間工学に基づいた改良・開発が求められます。
参照：急拡大の「車載ディスプレイ市場」、反射防止フィルム利用の新潮流（2021.05.27）
https://techtimes.dexerials.jp/optics/new-trend-of-arf-for-automotive/
■ご入社後のキャリアアップ
ご自身の経験や専門性を考慮し、担当顧客や担当製品(既存製品＆新規製品)をアサインいたします。
数年で開発チームの中核を担って頂く人材を目指していただき、定期的な面談を通して将来のキャリアパスについても都度相談をしていきます。
マネージメントや外部連携スキルの習得や希望に応じて、専門技術や語学研修をすすめていきます。
■同社の魅力：
・離職率3.4%、勤続年数18年、平均残業時間20時間の優良企業
健康経営優良法人2019のホワイト500にも選出されています。
また中途社員も多く、中途や新卒に問わず活躍いただけるフィールドが整っています。
・ニッチな市場でグローバルシェアの高い製品を多数持つプライム上場の機能性材料メーカー
PCやスマートフォンのディスプレイで使用される機能性材料分野で、グローバルシェアの高い製品が多数あります。
また、海外での売上比率が約65%を占め、グローバルに展開しています。
・車載分野など、新領域分野が堅調に成長中
現在、特に自動車向けビジネスを拡大しており、当社の防止フィルムによる車載ディスプレイの視認性向上など、
当社製品を通して市場に新たな価値を創出しています。
全社売上における自動車分野の比率が右肩が上がりで伸びており、将来的には全売上の30%を目指しています。
・研究開発分野への投資や新領域への挑戦をし続けています
会社として研究開発に積極的に投資を行う方針を続けており、これまでにグローバルシェアの高い製品を世に生み出しています。
また、2016年より社内ベンチャー制度を設けており、実際に複数のプロジェクトが稼働しています。