株式会社グロービス
業務内容
関わるサービス
GLOPLA LMS：企業に属する全ての人材の学びを支援するSaaS型のLMSです。
グロービスの研修ビジネスを支える基幹システム：社内の複数部門で活用されている基幹システムです。
業務詳細
最高のプロダクトづくりを導くため、一緒にチャレンジできる仲間を募集しています。グロービスではフェーズの異なる複数のプロダクトに対してQAエンジニアが貢献しており、アサインによって実業務の内容は異なりますが、スピードを損なわずユーザー価値を最大化することを目指し、以下のような業務を行なっています。
テスト計画・分析・設計・実装・実行などテストプロセスの推進
探索的テストの主導・実施
スクラムチームに伴走し、検証したいポイントやスピード感に応じたテストの設計・実施
（余裕があれば）開発技術・アジャイル開発の知見を活かしたプロセス改善提案・導入促進
など
AIの活用で急激に進化を続けているQAチームです。決まったやり方に固執しすぎず、柔軟に方法を変えていく必要があります。一緒にベストな形を探求できる仲間を求めています。
チーム紹介：https://speakerdeck.com/globis_gdp/gdp-qa-team-is-hiring
■使用ツール
バックログ管理：JIRA
リポジトリ管理：GitHub
ドキュメント・プロジェクト管理：Notion・figma
コミュニケーションツール：Slack・Zoom・GoogleMeet
テスト管理：Notion・Google Spreadsheet
自動テストツール：MagicPod・Playwright
その他テストツール：必要に応じて利用
■業務環境
開発プロセス：アジャイル開発（Scrum@Scale）
ToBプロダクトの開発チーム（スクラムチーム）のメンバーとして協力しながら業務遂行
テスト対象：Webサービス・社内システム
評価体制：MBO（個人）OKR（チーム）をベースに、上長との定期的な1on1での対話を通じたキャリア構築
そのほか、リアルな場での価値創造の一環でチームビルディングや懇親会などを実施
部門紹介
◆ グロービス・デジタル・プラットフォーム部門について
2016年には、EdTech領域に注力すべくグロービス・デジタル・プラットフォーム部門（GDP）を設立し、現在300名を超える規模（うちエンジニアを含むテクノロジー人材は150名程度）で、国内事業のみならず海外展開も積極的に推進しています。 GDPでは、「日本発、世界をリードするEdTechカンパニーになる」をビジョンに掲げ、「学びの未来をつくり出し、人の可能性を広げていく」学習サービスを展開しています。
◆ 展開中のサービスについて
良質なビジネス動画が学び放題のサブスクリプション型サービス「GLOBIS 学び放題」や、法人向けの学習管理を目的としたSaaSプロダクト「GLOPLA LMS」など、ビジネスパーソンの可能性を広げるためのプロダクトを複数展開しています。
◆AI活用
グロービスは、テクノベート時代の世界No.1 MBAに向けて加速しており、全社AI活用を促進しています。
GDPでは、プロダクトのAI実装を始め、AI開発チームを発足しています。
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配属先組織構成
配属先はグロービス・デジタル・プラットフォーム部門のQAチームです。QAチームは複数のプロダクトに対して、開発チームに伴走する形でQA活動を行っている横断組織です。
開発チームはアジャイル開発（スクラム）を採用し、ひとつのプロダクトに対し、複数のチームが開発に携わっています。
将来のキャリアイメージ
テストを専門とするQAエンジニアからスタートしていただき、ご自身の興味関心に合わせて領域を広げて新たな挑戦が可能です。
また、一定の階級からスペシャリストかマネジメントかいずれかのキャリアパスを選択できます。テスト領域のスペシャリストや、エンジニアリングマネージャー、プロダクトオーナーといったキャリアを歩むこともできます。組織づくりにも携わっていただくことも可能です。
その他、様々なポジションへの転換も検討可能な環境です。柔軟なキャリアイメージを描くことができます。
平均残業時間
～15時間程度/月
リモートワーク
良きコミュニティ・企業文化・関係性の実現に向け、ハイブリッドワークを採用しております。テクノロジー職は週2日以上の所属拠点への出社を原則とします。
※2028年4月までに週3日オフィス出社に移行予定
・フルフレックス（1日の就業時間7.5時間 7:00～22:30内で就業すればOK）
・服装自由
・国内という枠を超え、世界を見据え、世界で活躍する人材の育成に関与することができます。
・グローバル化はクライアント企業において非常に重要な課題になっており、経営者や役員の方々と直接議論をする機会も多くあります。
・経営者や人事部のパートナーとして、また「経営×人事」の交わる戦略的人事（経営課題に直結する人材育成・組織開発領域）のプロフェッショナル集団として、企業の変革に関わることができます。