株式会社グロービス
■業務内容
関わるサービス
グロービスは、グロービス経営大学院をはじめ、法人事業、ベンチャーキャピタル事業等、その事業領域は多岐にわたります。2016年からはEdTech部門を設立し、テクノロジーでイノベーションを創出する「テクノベート」化に向け、テクノロジーカンパニーへと大きく舵を切りました。
創業以来常に成長をし続けるグロービスにとって、情報システム基盤の拡充は欠かせません。社内情報システムチームにはIT技術の進化や環境変化などにスピード感をもって成長をけん引する「攻め」と、受講生、クライアント情報など多種多様な情報を有するグロービスならではの情報や環境の安定安全維持ための「守り」の両輪から、全社最適を追求し、テクノロジーを活用し仲間と共に様々な課題の解決を進める社内ITリードを期待しています。
■業務詳細
事業拡大に伴う継続的なITシステムの改善・改革が急務であり、コーポレートIT全体に対して、IT戦略・戦術両側面からをリードし、幅広く担当いただきます。
社内インフラ(サーバ、ネットワーク)における環境整備と改善
SaaS企画、設計、導入、及び維持管理と改善
システム課題・障害に対する抜本的な対策の計画と実装
関係パートナーとベンダーのコントロール
■プロジェクト例
本社含む日本全拠点のネットワーク構成見直し(閉域網導入など)
SaaSの導入（BoxやOneloginの導入など）
■本ポジションの魅力
事業部が多岐にわたることや、グロービスが変化を好む社風でもあることから、システム入れ替えも積極的に行っており、新しい技術、システムに常に触れることが可能
少数精鋭のチームだからこそできるスピーディーな意思決定と個々に認められている高い裁量権
1つの領域に限定することなく、インフラ、SaaS、セキュリティなど、幅広く携わることが可
フレックスタイム、リモートワーク、副業可、服装自由、自己啓発支援制度やグロービス経営大学院への通学支援制度等、自己成長を目指す方が働きやすい環境
■部門紹介
情報システムチームは、大学院、法人企業向け研修、GLOBIS 学び放題など幅広いサービスを展開するグロービスの経営管理本部にて、全社の事業を全方位的に支えています。
■配属先組織構成
経営管理本部は全体で60名ほどの部門となり、そのうち情報システムチームは、現在17名のメンバーで構成されています。
将来のキャリアイメージ
オンプレミスのネットワークインフラからIaaSのクラウドプラットフォーム、SaaSの設計導入など戦略から戦術まで一気通貫で携わりながら、全般におけるプロジェクトマネジメントや意思決定の能力を磨くことが期待できます。
まず、組織のインフラストラクチャやSaaS戦略を策定し、先端技術を駆使した戦術の立案や導入に直接関与しながら、 モダンなインフラストラクチャ戦略視点を養い、組織の目標やニーズに合わせたITグランドデザインの設計力や構築力を高めます。
それから、DX、業務効率化、セキュリティガバナンスなど様々な領域においてリーダーシップ能力を発揮できます。
■1日のスケジュール（例）
通常勤務時間は9:30-18:00（1時間のランチ休憩を含む）で、現在はフレックス制で週3回出社、残りはリモートワークで勤務をしています。
コーポレートIT部門(インフラ、セキュリティ、ヘルプデスク)を横断しコラボレーションを重視した形で、プロジェクト推進、課題解決や部門活動などに取り込んでいます。勤務時間の長さよりも求められる結果に重点をおいていて、生産性を重視した働き方を推奨しています。
＜1日のスケジュール例＞
09:30-10:00 slackやメール等の連絡確認
10:00-11:00 各種システム状況のデイリーチェック
11:00-12:00 作業
12:00-13:00 ランチ
13:00-14:00 打ち合わせ
14:00-16:00 作業
16:00-17:00 打ち合わせ
17:00-18:00 作業
平均残業時間（月）：20時間程度
リモートワーク
グロービスは、21 世紀のリーダーとして、新しい働き方を積極的に実践しています。
最先端のテクノロジーを駆使してオンラインやリモートを積極的に取り入れつつ、良きコミュニティ・企業文化・関係性を生み出すリアルな「場」を重視しています。
原則、週3日以上の出社を推奨していますが、部門・チームの特性によって方針を決定しています。
※上記は社会情勢を見ながら、変更の可能性があります。
・フルフレックス（1日の就業時間7.5時間 7:00～22:30内で就業すればOK）
・服装自由
・国内という枠を超え、世界を見据え、世界で活躍する人材の育成に関与することができます。
・グローバル化はクライアント企業において非常に重要な課題になっており、経営者や役員の方々と直接議論をする機会も多くあります。
・経営者や人事部のパートナーとして、また「経営×人事」の交わる戦略的人事（経営課題に直結する人材育成・組織開発領域）のプロフェッショナル集団として、企業の変革に関わることができます。