株式会社グロービス
業務内容
関わるサービス
スクール事業の核となる各種業務システムを対象に、幅広い現場の課題をシステム面から解決します。対象業務には、スクール運営業務、講師管理業務、コンテンツ管理業務、請求業務、大学院出願業務などが含まれます。これらの業務領域で、効率化と成長を支えるシステムを構築し、組織全体の発展に貢献する重要な役割を担っていただきます。
グロービス経営大学院
グロービス・マネジメント・スクール
グロービス・エグゼクティブ・スクール
業務詳細
基幹業務システムの開発保守運用がメインです。
主な業務は以下の3つです。今回は特に１を中心とした業務を担当していただける方を募集しています。
１． 業務改善プロジェクトの推進
現場の課題を分析し、効率化やコスト削減につながる改善策を提案・実施
新規システム導入や既存システムのリプレイスを企画し、要件定義から設計、テスト、導入、運用までを一貫して担当
プロジェクトリーダーとして、部門間連携やベンダーコントロールを行い、円滑なプロジェクト進行を実現
２．既存システムの保守・運用
既存業務システムの安定稼働を維持し、現場からの要望に応じて改修や機能追加を実施
現場との調整やベンダーコントロール（内製の場合はチームをリード）を行い、改善を進行
３． 日常的なユーザーサポート
社内ユーザからの問い合わせやトラブル対応を実施
本ポジションの魅力
◆ 自己成長とチャレンジを推奨する社風
自己成長やチャレンジを推奨する社風のため、自らのアイデアでシステム改善をリードし、主体的に業務を進めることができます。変革を起こせるやりがいのあるポジションです。
◆ 幅広い業務領域に携わるチャンス
スクール運営業務や講師業務、コンテンツ業務、会計・請求業務、出願業務など、幅広い領域に関わることで、多様なスキルや業務知識を身につけることができます。他部門との連携が多く、組織全体を横断的に支える役割を担えるのが特徴です。
◆ 柔軟な働き方で自分らしく
リモートワークやフレックスなど、働きやすさを重視した環境が整っています。自分らしいスタイルで仕事に取り組みながら、キャリアアップを目指せます。
◆ 経営視点を持ちながら働ける環境
経営教育を手掛ける企業であるため、経営やビジネスの最前線に触れる機会が豊富です。システムを通じて現場の課題を解決することに加え、経営視点を養い、長期的なキャリア形成が可能です。
部門紹介
経営を体系的に学び、ビジネスに役立ててもらうだけでなく自己実現を通じて、創造と変革をもたらす人材を輩出する経営大学院の企画・運営を行っています。
ビジネススクール部門のご紹介
ビジネスクール部門の記事（GLOBIS HUB）
配属先組織構成
スクール部門 情報システムチーム
●マネージャー：１名
●システムエンジニア：３名
●開発エンジニア：1名
将来のキャリアイメージ
初めは、既存業務の運用を行いながら、業務・顧客、データ構造やシステム理解を深めていただきます。他部門との接点も多いチームですので、業務領域を広げていきながら、横軸での知識を生かした業務改善などの企画を推進していただくことが可能です。
将来は、個々の強みや興味に基づき、ピープルマネジメント、エンジニアリングマネージャー等のマネジメント領域や、特定の技術領域の専門家としてのキャリアパスが選択できます。
1日のスケジュール（例）
週３回程度の出社とリモートワークを組み合わせた勤務形態です。
＜スケジュール例＞
09:30-10:00 Slackやメール等の連絡事項チェック
10:00-11:00 ユーザからの問い合わせ対応
11:00-12:00 作業（調査等）
12:00-13:00 ランチ
14:00-15:00 会議資料の準備
15:00-16:00 社内ユーザとの打ち合わせ
16:00-17:00 外部ベンダーとの打ち合わせ
17:00-18:00 作業（受け入れテスト等）
平均残業時間（月）
10～20時間程度
リモートワーク
グロービスは、21 世紀のリーダーとして、新しい働き方を積極的に実践しています。
最先端のテクノロジーを駆使してオンラインやリモートを積極的に取り入れつつ、良きコミュニティ・企業文化・関係性を生み出すリアルな「場」を重視しています。
原則、週3日以上の出社を推奨していますが、部門・チームの特性によって方針を決定しています。
※上記は社会情勢を見ながら、変更の可能性があります。
・フルフレックス（1日の就業時間7.5時間 7:00～22:30内で就業すればOK）
・服装自由
・国内という枠を超え、世界を見据え、世界で活躍する人材の育成に関与することができます。
・グローバル化はクライアント企業において非常に重要な課題になっており、経営者や役員の方々と直接議論をする機会も多くあります。
・経営者や人事部のパートナーとして、また「経営×人事」の交わる戦略的人事（経営課題に直結する人材育成・組織開発領域）のプロフェッショナル集団として、企業の変革に関わることができます。