日立グループ
■業務内容
評価システム営業本部 評価システム二部において国内・韓国顧客向けに当社半導体検査・計測装置の技術営業をご担当いただきます。
【具体的には】
・顧客課題の把握とそれに基づく製品計画、開発計画・営業戦略の立案
・自社製品の提案、見積もり・納期提示調整
・顧客からの要求に基づいた製品カスタマイズ提案
・開発部門や生産部門との調整、納品請求等
上記業務を社内関係者と連携を取りながら、一貫してご担当いただきます。
【担当装置の一例】
・検査ソリューション：日立ハイテク
・計測ソリューション：日立ハイテク
■配属先
ナノテクノロジーソリューション事業統括本部 評価システム営業本部 評価システム二部
【組織構成】
現在部全体で約34名で、国内・韓国顧客グループへの配属となります。
グループは8名程です。
現地法人やマーケティング部門、設計・製造部門等、複数の関係者と連携しながら業務を進めていただきます。
■採用背景
半導体デバイスの微細化・多様化・3次元デバイスの台頭等により、半導体事業の再興を目指す日本では電子線や光学技術を用いた高速かつ高精度な検査・計測技術へのニーズが高まっています。当社では世界トップシェアを持つCD-SEM（半導体計測装置）を足掛かりとし、光学検査装置、電子顕微鏡、FIB-SEM等、多様なニーズに応えるため半導体検査・計測装置の製品ポートフォリオを拡充しています。
顧客のニーズを先回りして把握し、顧客が技術課題に取り組む際の選択肢を拡大し、その解決を支援する様々な装置及びアプリケーションをスピーディーに開発し納入することで、顧客からの期待や信頼に応えています。また、Lumada(顧客との協創×強い製品×ソリューション）の取り組みも強化をしており、装置データの統合・利活用による新たな顧客価値創出に向け業務範囲が拡大しています。
そうした中、半導体検査・計測装置の専任営業担当者として、日本及び韓国の先端顧客に対し、日常の問い合わせ内容や顧客との技術交流会等を通じ「顧客がどのような用途で検査・計測装置を使用しているか、そこからどのような問題が発生しているか」等を考察し、顧客の困りごとを解決する製品・ソリューションを積極的に提案・営業できる人財に加わっていただき、半導体検査・計測装置ビジネスの拡大に向けて力を発揮していただきたいと考えています。
当社は企業ビジョンとして「知る力で、世界を、未来を変えていく」を掲げており、コア技術である「見る・測る・分析する」を基にあらゆるムダを減らし、生産性を最大化することで、最先端分野でお客様の飛躍と成長をお手伝いすることをミッションとしています。
このような想いに共感し、半導体デバイス・プロセスに関する知識とコミュニケーション能力を活かしていただけるメンバーを募集しています。
■ビジョン／ミッション
当社の強みの１つは計測装置、検査装置、エッチング装置を保有していることです。
今後の展望としては、セットで保有していることを強みにデータの解析や分析など付加価値を付けたソリューション提案を実現していきたいと思っております。半導体業界は複雑且つ多様化しており、差別化の観点で当社ならではの価値の創出を一緒に検討する仲間を募集しております
■組織の強み／魅力
半導体市場はこれまで、PC・スマホや様々なクラウドサービス向けサーバーなどを中心に拡大してきましたが、今後はさらにAIを活用した対話型サービスやメタバース、自動運転、IoT・スマート家電等の高度化と利用拡大により成長していくと予想されます。そのような中、国内の半導体デバイスメーカー向けに、
規模の大きな案件に関り自己成長が出来る環境がございます。
研究開発段階で、当社の装置を導入いただくケースも多く、顧客先の開発に応じた装置のカスタマイズも必要になってきます。まずは当社の製品について、学んで頂き、ゆくゆくは最先端技術課題に対するソリューション提案や顧客設備投資への商談を担当頂くので、やりがいや専門性を感じられるポジションです。
■キャリアパス
評価システム二部の中で営業キャリアを積んで頂いた上で、評価システム営業本部内でジョブローテーションをしながら、台湾・中国・欧米担当としてのキャリアを積むことが可能です。
■働き方
ライフスタイルや業務状況に合わせて在宅勤務・本社出勤・出張が可能です。また上司との1on1を実施したり、働き方が柔軟になった昨今のコミュニケーション最適化を模索しながら実施しております。
■その他
＜出張／駐在に関して＞
出張有無：有(自社工場＠ひたちなか市 月２～４回、日本・韓国顧客 2～3回/週程度。Teamsでの打合せ積極活用可)
駐在有無：現状は無し（東京本社からの対応）。
＜教育／育成支援に関して＞
キャリア入社者向け育成プログラム、階層別研修、集合研修、外部講座受講による自己開発（費用会社負担）等
＜業務の変更範囲＞
会社の定める業務