三菱重工業株式会社
<募集背景>
【AI時代の電力・冷却課題を解決する／新たな事業を世界規模のビジネスへ】
生成AIやクラウドサービスの急速な普及により、データセンターの電力消費量・発熱量はかつてない規模で増加しています。データセンターの建設そのものだけでなく、「必要な電力をどう確保するか」「大量の熱をどう冷却するか」「エネルギーをどう最適に制御するか」という、エネルギー・インフラそのものの課題解決が求められています。
こうした複合的な課題に対し、発電・電力・冷却・制御・エンジニアリングといった社会インフラ領域で長年培ってきた三菱重工業の総合力を結集して挑む。それが、私たちデータセンター&エネルギーマネジメント部（以降DCEM部）のミッションです。
DCEM部は2023年に立ち上がった組織で、2026年4月には、三菱重工業の「成長戦略（新規事業開発）」を担う組織から、初めて独立した事業部へと移行しました。
ゼロから事業を構想するフェーズから、「事業として世界で勝ちに行く」フェーズへ。
現在は最大市場の一つである北米を中心に、グローバル市場への展開を加速しています。
これからの事業をグローバルに拡大する上では、「何を、誰に、どの市場で、どのように届けるか」をマーケット起点で描き、事業そのものを動かす機能が不可欠です。
そこで今回、マーケティング・インテリジェンス、マーケットコミュニケーションの両面から事業の成長をリードする人材を募集します。
<仕事内容>
ご経験やご志向に合わせて、①または②のマーケティング業務をお任せします。単なる販促活動やリサーチ報告にとどまらず、最大市場である北米をはじめとするグローバル市場展開や、全社的な事業方針・商品企画の策定に直接コミットいただくポジションです。
また、将来的には国内や北米のみならず、APACを対象にしたマーケティング業務に関わっていただきます。
① マーケットコミュニケーション
・グローバル＆統合マーケティング戦略の牽引
北米市場を中心とした海外・国内市場の分析、グローバルプロモーション戦略の策定・推進
② マーケットインテリジェンス（事業戦略・商品企画の提言）
・市場・競合インテリジェンスの構築
北米・国内市場におけるターゲット市場の調査・競合分析・市場予測
・事業・商品企画への直接提言
リサーチ結果の報告にとどまらず、新商品・サービスの企画や戦略を事業部門や経営陣へ直接プレゼン・提言
・データ主導のブランディング・ポジショニング策定
分析インサイトに基づく事業方針策定への参画
<仕事の魅力・やりがい>
1.「世界で勝つ」ための市場戦略を、自ら描くスケール感
単に海外向けのマーケティングを担当するのではなく、「どの市場に、どの顧客に、どのような価値を届けるか」という市場戦略そのものに関与できます。
2．140年の技術・アセットを、新しい市場で活かす
三菱重工業が長年培ってきた発電・冷却・制御・エンジニアリング等の技術・アセットを、これまでとは異なるデータセンター市場でどのように組み合わせ、価値として届けるのか。「三菱重工業だからこそできる新しい勝ち筋」をマーケット起点でつくる仕事です。
3．「調査」や「販促」で終わらず、事業そのものを動かせる
市場分析から新商品・新サービスの企画、マーケティング戦略、事業方針の策定まで、一気通貫で関わることができます。
自身の分析・提言が、実際の商品やサービス、事業戦略として形になっていく手応えを得られます。
4．様々な専門性を持つプロフェッショナルと新しい事業をつくる
データセンター、エネルギー、デジタル、マーケティングなど、異なる領域の専門性を持つメンバーと協働します。
各領域のプロフェッショナルと議論しながら、事業としての最適解をつくっていく経験を積むことができます。
5．高い裁量と、持続的に働ける環境の両立
新規事業ならではの大きな裁量を持ちながら、フルフレックス・リモートワークを活用した柔軟な働き方が可能です。
<働き方>
■柔軟な働き方
・リモートワーク可（週1回の出社が規定）
・フルフレックスタイム制（コアタイムなし／標準労働時間：1日8時間）
・平均残業時間：20〜30時間程度／月
・年間休日：126日（2025年度実績）
（1）幅広い領域・事業の強み
発電プラントなどの社会インフラ、船舶、航空機などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器など、世界中の人々の生活や産業活動の基盤となる様々な製品を提供しております。陸・海・空から宇宙まで広がる壮大なビジネスフィールド、そして世界に誇る最先端の技術力とたしかなものづくりで社会を支えるビッグビジネスをグローバルに展開しております。
（2）数字でわかる当社の魅力
連結売上高40,413億円、グループ従業員数8万人超、グループ会社数230社、海外売上比率54.2％
技術力・開発力（特許件数14,653件、研究開発費5年合計約7,700億円）