株式会社アイスタイル
【配属部署（所属/mission/体制）】
アイスタイルグループのBtoBセクションにおける営業戦略の立案と実行を加速する役割を担って頂きます。
本ポジションでは、@cosme（メディア事業）/@cosme SHOPPING（EC事業）/@cosme STORE・TOKYO・OSAKA（店舗事業）等の@cosmeの名の付くアセットを活かした、我々にとってのクライアント(化粧品メーカー)に対する提供価値を日々アップデートし、それに伴った営業戦略まで一気通貫で構築していく事を目的としています。
■アイスタイルとは？
生活者のデータを軸に、オンラインオフラインを問わず、日本NO.1の美容プラットフォームを構築している会社です。
下記サービスから得たデータをもとに、ブランドに対して広告や各種販促、CRMツールを通したトータルソリューションを展開しています。
・@cosmeは、20代～30代女性の過半数が毎月利用するMAU1,900万人、登録会員数860万人、クチコミ件数1,940万件の日本No.1美容情報メディア（2023年6月末時点）
・@cosme SHOPPING（EC事業）は、取り扱い商品数47,000skuの日本NO.1美容専門ECサイト（2023年6月末時点）
・@cosme STOREや@cosme TOKYOなどの店舗事業は、年間売上184億円の日本NO.1化粧品専門店（2023年6月末時点）
【募集背景】
プラットフォームとしての＠cosmeを主語とした、我々のクライアント(化粧品メーカー)への提供価値をベースに営業戦略を立案及び実行指揮していける人材の採用
【仕事概要】
■目指していること及び業務内容
・約100名を抱える営業組織の営業戦略の立案
└化粧品業界のメーカー各社に我々の提供価値をどのようなフォーメーションでデリバリーすべきか。また、営業ターゲットセグメントをどのように設計する事が、売上の最大化だけではなく、利益効率を上げていくか等、市場と我々の強みを俯瞰したときのアップデートの在り方を、短期だけではなく中期的な観点で仕立てていく必要があります。
└今の状況が悪いわけでは無く、市場もクライアントも我々の価値も変化している中で、あるべき営業戦略を常にアップデートし続けることが大切だと考えており、そういったテーマに組織をリードしながら向き合っていただくミッションとなります。
※現営業戦略や今後の方向性の詳細については社外秘の内容も多く含まれるため、面接のタイミングでお話しさせていただきます。
■課題例
・＠cosmeの対ユーザー価値は上がっているが、その価値を営業が正しく伝えきれていない。
・中期目線で営業ターゲットセグメントを見たときに、今後コストをかけるべきセグメント、そうではないセグメントのメリハリが付けられていない。
・クライアントナーチャリング等、数の多いクライアント群に対しての営業手法のバリエーションが持てていない。
・特定のブランドだけではなく、更に幅広いブランドに@comseを活用したマーケティングプロモーションの勝ち筋を見出してもらえる状態になり切っていない。
・ブランド数のマーケットとしては最も多い、ミドル～テールブランド群が@cosmeプラットフォームでユーザーとの繋がりを実感できていない。
・膨大なデータベースを活かしたビジネスマネタイズを志向したいが、データベース(データを活かして)マネジメントできる人材が不足している
【求人の魅力】
・アイスタイルの根幹サービスである@cosmeは、美容領域において国内唯一であり最大、また創造次第ではグローバル単位でも最大となりえる要素を多く保有しており、本ミッションの成功と実現により、主体者として希少性の高いスキルを得ることができます。
・オンライン完結型プラットフォームではなく、オフラインも融合したOMO型プラットフォームとなるため、他社では経験しにくい、次世代の経験をすることができます。
・高い関係構築のある多くのビジネスサイドとそのサービスを享受する多くのユーザーがすでにあり、自社内にとどまることなく社外を飛び出した施策を行える土壌があります。
また、だからこそそれらの価値を営業していく戦略設計においては、幅広い選択肢がとれると考えています。
【業務内容変更の範囲】会社の定める範囲
・アイスタイルの根幹サービスである@cosmeは、美容領域において国内唯一であり最大、また創造次第ではグローバル単位でも最大となりえる要素を多く保有しており、本ミッションの成功と実現により、主体者として希少性の高いスキルを得ることができます。
・オンライン完結型プラットフォームではなく、オフラインも融合したOMO型プラットフォームとなるため、他社では経験しにくい、次世代の経験をすることができます。
・高い関係構築のある多くのビジネスサイドとそのサービスを享受する多くのユーザーがすでにあり、自社内にとどまることなく社外を飛び出した施策を行える土壌があります。