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【トヨタコネクティッドについて】
2017年7月にトヨタのコネクティッド戦略の中核を担う企業として「トヨタコネクティッド株式会社」へと社名変更し、
新しいモビリティ社会の発展にモビリティサービスプラットフォーマとして貢献することを目指しています。
わたしたちは、お客様との「リアル」と「デジタル」両方の接点を活かして、クルマの購入検討から所有まで、また、所有期間に関わるあらゆるバリューチェーンをトータルにサポートし、最高のカスタマーエクスペリエンスを提供します。
また、MaaS※と言われる自動車が担う新たなビジネス領域においてもクルマを利用することの楽しさを最大化するサービスを生み出しています。
その原点となるのは、トヨタコネクティッドの強みである「最先端のIT技術」と「トヨタの改善プロセス」。それにより、お客様のニーズを的確に把握し、時代をリードする先進的サービスをかたちにしていけるのです。
これからも私たちは、クルマを所有する喜びと利用することの楽しさを最大化するため活動していきます。
※MaaSとは:Mobility as a Serviceの略。「クルマを保有して使う」という従来の用法とは異なるかたちで移動需要を満たす手段。
【テレマティクス開発部】
TOYOTA/LEXUS向けのコネクティッドサービスを支える基盤の開発・運用を担っています。
数百万台の車両とつながる大規模システムに携わりながら、日々進化するサービスを支えている
ことが大きな特徴です。
現在は、外部ベンダーに依存してきた開発体制から脱却し、内製化や開発プロセスの高度化を
推進する変革フェーズにあります。 サービスを支えるだけでなく、その“作り方”そのものを進化させていくことができる環境です。
≪プロジェクト例≫
■グローバル開発統括 × マルチPJマネジメント
海外拠点連携／オフショア開発／ベンダーマネジメント／生成AI活用
【技術本部としての役割】
技術本部では、１）未来のモビリティプラットフォームを創ること、２）開発から運用まで一体で価値を提供し続けること、をミッションとしています。
・受託開発からサービス提供までを一貫して担い、システム開発およびサービス運用を推進
・自社サービスの企画・開発・運用を通じて、継続的な価値提供を実現
・24時間365日止まらないサービスを実現するための開発・運用体制の構築
・システム（ソフトウェア）の品質向上および安定稼働に向けた取り組みを推進
【本ポジションの役割】
海外拠点と連携しながら、開発プロジェクトの統括と推進を担うポジションです
《具体的には》
・海外拠点を含む複数プロジェクトの統括・推進
・海外拠点と連携し、グローバル開発プロジェクトを推進
・生成AI等を活用したナレッジ化や開発効率化の推進
・プロジェクト計画の策定および進捗・課題・リスクの管理
・ベンダーおよびオフショア開発体制の集約・最適化の推進
・開発ガバナンスの整備および内製化に向けた体制改善の推進
・関係部門と連携し、グローバル開発体制の高度化を推進
・担当領域のマネジメントおよび、より広い範囲でのプロジェクト統括
【業務内容の変更の範囲について】
（雇入れ直後）上記業務内容参照
（変更の範囲）会社の定める業務
【影響力・やりがい】
・未来のモビリティプラットフォームを創る開発プロジェクトに携わることができる
・グローバル規模のプロジェクトを統括し、サービス開発に直接的な影響を与えられる
・海外拠点や多様なメンバーと連携しながら、大規模開発を推進できる
・開発体制の変革や内製化など、組織に対するインパクトを与えられる
・社内外のステークホルダーと連携しながら、開発体制やプロジェクトのあり方自体を変えていける
【成長・キャリア】
・大規模かつグローバルなプロジェクトマネジメント経験を積むことができる
・技術理解をベースにしたマネジメントスキルを高めることができる
・将来的にグループマネージャーなど、組織マネジメントへのキャリア拡張が可能
・グローバル環境におけるプロジェクト推進やマネジメントの知見を高めることができる
▼エンジニア採用特設サイト
https://toyotaconnected.co.jp/recruit/engineer/
▼勤務条件：リモート勤務可（ハイブリッドワーク推奨）
※パフォーマンスを発揮しやすい環境重視
https://toyotaconnected.co.jp/recruit/workplace/workplace.html?_fsi=s9iNGePc
・未来のモビリティプラットフォームを創る開発プロジェクトに携わることができる
・グローバル規模のプロジェクトを統括し、サービス開発に直接的な影響を与えられます。
・海外拠点や多様なメンバーと連携しながら、大規模開発を推進できます。
・開発体制の変革や内製化など、組織に対するインパクトを与えられます。
・社内外のステークホルダーと連携しながら、開発体制やプロジェクトのあり方自体を変えていけます。