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【トヨタコネクティッドについて】
2017年7月にトヨタのコネクティッド戦略の中核を担う企業として「トヨタコネクティッド株式会社」へと社名変更し、
新しいモビリティ社会の発展にモビリティサービスプラットフォーマとして貢献することを目指しています。
わたしたちは、お客様との「リアル」と「デジタル」両方の接点を活かして、クルマの購入検討から所有まで、また、所有期間に関わるあらゆるバリューチェーンをトータルにサポートし、最高のカスタマーエクスペリエンスを提供します。
また、MaaS※と言われる自動車が担う新たなビジネス領域においてもクルマを利用することの楽しさを最大化するサービスを生み出しています。
その原点となるのは、トヨタコネクティッドの強みである「最先端のIT技術」と「トヨタの改善プロセス」。それにより、お客様のニーズを的確に把握し、時代をリードする先進的サービスをかたちにしていけるのです。
これからも私たちは、クルマを所有する喜びと利用することの楽しさを最大化するため活動していきます。
※MaaSとは:Mobility as a Serviceの略。「クルマを保有して使う」という従来の用法とは異なるかたちで移動需要を満たす手段。
【エンタープライズ開発部】
法人向けMaaS領域のサービス開発・運用を担い、車両データやエネルギーデータを活用した新たな価値創出に取り組んでいます。データ基盤とサービス開発を組み合わせながら、新規プロダクトの立ち上げや事業拡大にも関われるのが特徴です。
現在は、外部委託中心の開発体制から内製化へとシフトし、開発プロセスの最適化やAI活用を進めながら、よりスピーディーで価値の高いサービスを生み出す体制づくりに挑戦しています。
≪プロジェクト例≫
■サービス開発 × プレイングテックリードプロジェクト
エネルギーマネジメント領域／設計・実装／チームリード
【技術本部としての役割】
技術本部では、１）未来のモビリティプラットフォームを創ること、２）開発から運用まで一体で価値を提供し続けること、をミッションとしています。
・受託開発からサービス提供までを一貫して担い、システム開発およびサービス運用を推進
・自社サービスの企画・開発・運用を通じて、継続的な価値提供を実現
・24時間365日止まらないサービスを実現するための開発・運用体制の構築
・システム（ソフトウェア）の品質向上および安定稼働に向けた取り組みを推進
【本ポジションの役割】
サービス開発を技術面から牽引し、プロダクト価値向上を担う中核ポジションです。
《具体的には》
・設計～実装における技術意思決定および技術リード
・開発標準・アーキテクチャ方針の策定とチームへの展開
・開発プロセス（DevOps／CI/CD等）の改善と生産性向上の推進
・技術課題の抽出・優先度付け・解決のリード
・内製化推進に向けた開発体制の構築・スキル底上げ
・AI活用を前提とした開発手法の導入・高度化
・コードレビュー・設計レビューを通じた品質担保
【業務内容の変更の範囲について】
（雇入れ直後）上記業務内容参照
（変更の範囲）会社の定める業務
【影響力・やりがい】
・モビリティサービスの開発に携わり、プロダクト価値の向上や新規サービス創出に貢献できる
・顧客向けサービスの開発をリードし、ユーザー体験やサービス品質の向上に直接関われる
・開発チームを牽引しながら設計・実装をリードし、開発の質とスピード向上を支えられる
・クラウドや最新技術を活用したサービス開発に関わり、プロダクトの進化に寄与できる
・サービス開発と組織改善の両面から、持続的な開発体制の強化に貢献できる
【成長・キャリア】
・プレイングと技術リードを軸に、専門性とマネジメントの双方を高められる
・サービス開発を通じて、プロダクト視点やビジネス理解を深められる
・設計や技術判断に関与し、テックリード／アーキテクトへ成長できる
・開発プロセス改善や組織づくりに関わり、チーム力向上に貢献できる
・生成AIや最新技術の活用を通じて、開発手法の高度化に取り組める
▼エンジニア採用特設サイト
https://toyotaconnected.co.jp/recruit/engineer/
▼勤務条件：リモート勤務可（ハイブリッドワーク推奨）
※パフォーマンスを発揮しやすい環境重視
https://toyotaconnected.co.jp/recruit/workplace/workplace.html?_fsi=s9iNGePc
・モビリティサービスの開発に携わり、プロダクト価値の向上や新規サービス創出に貢献できます。
・顧客向けサービスの開発をリードし、ユーザー体験やサービス品質の向上に直接関われます。
・開発チームを牽引しながら設計・実装をリードし、開発の質とスピード向上を支えられます。
・クラウドや最新技術を活用したサービス開発に関わり、プロダクトの進化に寄与できます。
・サービス開発と組織改善の両面から、持続的な開発体制の強化に貢献できます。