株式会社クーリエ
【フィールドセールスの募集背景】
介護施設の紹介業界は、今まさに淘汰の時代に入っています 。
私たちクーリエは、月間1,200万PVの『みんなの介護』という圧倒的プラットフォームと、人にしかできない対面での強力な提案力を掛け合わせ、業界No.1を揺るぎないものにしています 。今回、医療機関からの紹介をさらに加速させるため、「作業療法士資格」を持った新たな仲間を募集します 。あなたのご経験を活かし、最前線で医療と介護の橋渡しを担ってみませんか。
【フィールドセールスのミッション】
医療機関・通所・訪問の現場で関わった「その人らしい暮らし」を実現する視点を、施設紹介の場で活かします。身体機能だけでなくADL全般・認知機能まで見渡すOTならではの俯瞰力で施設の支援体制を的確に見極め、データと専門性を組み合わせてご本人・ご家族の意思決定を支援します。
【フィールドセールスの具体的な業務内容】
・医療機関（リハビリ部門・地域連携室・MSW）・通所・訪問事業所への訪問・関係構築
・生活動作・認知機能・BPSD・家族背景・価値観のヒアリング・整理
・施設の認知症対応力・生活支援体制・環境設計を踏まえた施設選定・提案
・施設見学の同行（居室環境・アクティビティ・スタッフ関わり方を専門的視点でチェック）・入居意思決定の伴走
・現場VoC収集と提案品質・サービスオペレーションの改善
【なぜクーリエで勝てるのか？】
◆業界No.1の取引社数
最も相談される老人ホーム紹介事業を運営。入居相談件数は年間50万件以上。提案できる施設数と、入居相談の利用者数は、他社とトリプルスコア以上の開きがあります。
◆圧倒的なデータ基盤
月間1,200万PV、業界No.1の『みんなの介護』が生み出す問い合わせ。提案に集中できる環境があります。
◆「勘」ではなく「根拠」で勝つ
独自データベースを基にしたAIマッチングにより、提案精度と成約のスピードを担保。これまでの紹介実績は200万人を超え、圧倒的な成約データから導く、最も顧客満足度の高い提案をスムーズに行うことができます。
◆行政や自治体にも頼られる安心のサービス
メディカルソーシャルワーカーやケアマネジャーの多くが『みんなの介護』のサービスを利用し、施設探しやご利用者様への相談対応を行っています。
【ポジションの魅力】
◆ 身体機能だけを診ない、生活全体を診るOTの視点
BPSDへの対応力、生活動線の環境設計──OTならではの俯瞰力が施設評価に直結します。
◆ 急拡大中のチームだからこそ
成果がそのまま評価・ポジションに反映されます。
◆ リハビリテーション科専門医を含む総合専門職チーム
あなたの活躍の場を、多職種の専門家が支えます。
◆ 200万人超の成約データ×AIマッチング
データと臨床知見を掛け合わせた提案力が身につきます。
◆ OTの知見を、より大きなインパクトへ
1対1のリハビリから、年間50万件超の入居相談へ。
【研修内容】
新入社員研修から始まり、実務を通じて医療機関営業のノウハウを体系的に学びます。データ分析スキルの向上や業界知識の習得を重視し、実践的な営業手法を磨きます。定期的なロールプレイングやケーススタディを通じて、コンサルティング力を強化していきます。
・実務を通した研修による医療機関の退院調整プロセス理解と課題分析手法の習得
・介護施設データベースを活用した最適マッチング提案スキルの実践的トレーニング
・医療・介護連携に関する最新の制度や動向についての定期的な勉強会参加
・データ駆動型アプローチによる医療機関ニーズ分析手法の習得
・コンサルティングセールススキル向上のためのロールプレイング研修
【当社の紹介】
私たちは「テクノロジーによって新しい価値を創造し、一人ひとりのより良い未来をつくる」というミッションのもと、ヘルスケア領域におけるプラットフォームビジネスを中心にサービスを展開しています。
2011年の創業以来、運営する介護事業者・施設検索サイトは、お客様に最適な提案やマッチングを促進するサービスだけでなく、ファーストパーティデータを活用することで、介護・医療業界に携わるすべての方が参加し利用できるプラットフォームを構築し、さらに進む高齢化社会に対してインパクトの大きな社会貢献していくことを目指しています。すでに既存事業をベースとした介護・医療領域の求人サービスや、介護福祉士の国家試験の支援サービスを立ち上げており、今後も既存事業とのシナジーを生み出す新規事業を積極的に展開していく予定です。今後1-2年以内にさらに指数関数的な急成長を実現するため、あらゆる関連事業やプロダクトの開発に積極的な投資や採用活動を促進していきます。
また社会的な意義を考え、高齢化社会のテーマである社会保障や福祉といったコンテンツを積極的に発信し、現在は月間1,200万PVと業界最大規模のアクセスを誇るメディアに成長しています。今後も業界団体や関連省庁との関係性を深め、より大きな社会的課題の解決に取り組んでいきます。
【業務内容変更の範囲】
会社の定める範囲内