日系企業から外資系企業へ転職を希望する人が増えています。しかし、その詳しい内部事情が分からず手をこまねいている人も多いでしょう。そこで今回は、欧米系の大手外資系企業を例に、その特徴や転職活動で注意すべきポイントなどをお伝えします。さらに当社エージェントサービス利用者の成功例も紹介します
外資系企業の社員教育や評価方法、給与システムは？
外資系企業では即戦力を重視して人材採用が行われるため、社員教育は数日～1週間のみの企業がほとんどです。長くても2週間程で、研修が終わるとすぐに第一線で業務に当たります。もちろん研修制度がより充実している企業もあり、これらの企業では定期的により実践的なマネジメント研修やグローバルトレーニングなどを通して社員を手厚くサポートします。さらにIT関連では、開発者向けの外部トレーニングや技術資格の費用負担などを提供している企業もみられます。
社員の評価軸は明確で、企業業績と個人業績で評価し給与が決定します。また日系企業と比較し、外資系企業はベースの給与を基本的に高く設定。日系企業の様な特別手当や、退職金などはあまり支給されません。組織は縦割りが多く、急な組織体制の変更もしばしばあります。
外資系企業の転職市場
世界各国に拠点を構えるグローバル企業が増えるにつれて、バイリンガル人材へのニーズも高まっています。特に人材不足のITや建設業界、ライフサイエンスの分野では、職種を問わず英語を話せる人が重宝される傾向にあり、過去5～6年で採用人数が急速に増えているようです。またバイリンガル人材の枯渇に加え、グローバルに事業を展開する日系企業が台頭していることもニーズが高まる要因となっています。
バイリンガル人材に対するニーズは英語を話すことができる日本人に限りません。もちろん日本語を話すことができる外国人もその対象で、国籍を問わず企業が注目しています。
日本に進出している外資系企業を対象に経済産業省が実施した「外資系企業動向調査（2016年度実績）」によると、日本で事業展開する魅力に関して、外資系企業は「依然マーケットとしての魅力が最大」と回答されています。また日本での今後の事業展開については、過半数の外資系企業が事業拡大を予定しているとのことです。外資系企業で経験を重ねることや語学スキルを向上させることで、将来のキャリアの可能性はより広がるでしょう。
外資系企業への転職成功例
では当社のエージェントサービスを利用し、外資系企業への転職に成功した方の事例をご紹介しましょう。
年収200万円アップ、40代男性の事例
“ワークライフバランスを重視した働き方を求め、日系企業から外資系企業への転職を考えていた40代半ばの男性。保険会社を中心に転職活動を始められましたが、最終面接まで進むものの、なかなか内定が出ない状況が続いていました。しかし当社のサポートを通して大手外資系保険会社への就職が決定。お子様と過ごす時間が増えるなど、フレキシブルな環境を確保することができました。年収は200万円増加し、また企業は男性に対して本人が希望するより実践的なトレーニングの提供を約束。具体的なキャリアパスも描けるようになりました。”
担当したコンサルタントは丁寧なヒアリングや面談を通しその男性との信頼関係を築いていきました。そして具体的な面接のレクチャーなどを進めていきました。その際に意識したのが面接手法の「STAR」です。Situation(状況)、Task(課題)、Action(行動)、Result(結果)、それぞれの頭文字を取ったもので、求職者の行動や思考の特性を引き出すメソッドとして用いられています。当社はこのSTARに則り、過去に携わったプロジェクトなどについて、「どのような組織の中で関わったのか」「どのような問題に対して、どのように対処したのか、その結果は」といった質問を投げかけ、求職者の特性を抽出。さらに求職者自身が面接官へこれらを具体的かつ明確に伝えられるよう、2人で練習を重ねました。そして男性の面接スキルを向上させ、転職の成功を導きました。
外資系企業の注意点
外資系企業への転職で注意すべき点についても説明します。ポイントは「決定権」です。外資系企業では、決定権が現地法人や各国支部などに与えられていない場合もあります。このため英語を駆使した業務はできるものの、最終決定は本部へ委ねるといったケースもあります。
そう言った事情から、外資系企業に勤める求職者から当社に対して、「日本にはどのくらいの決定権があるのか」「自身にどれほどの権限が与えられるのか」など、転職候補先の会社組織、本国との関係、意思決定のプロセスなど具体的な相談が寄せられています。
外資系企業の選考ポイント
最後に、外資系企業の選考ポイントをお伝えします。英語などの語学が重要視されることはもちろんですが、それよりもまずは自己分析をしっかりと行い、自分自身を理解した上で自己アピールができるかが鍵となります。外資系企業の面接では大まかな質問が多く、また採用担当者が自ら面接をリードすることが少ないため、“自身の強みや弱みなどを具体的、論理的に伝えるための準備”が必要不可欠です。
さらに企業文化と自身の考えがマッチするか否かも非常に重要です。例えばGoogleやAmazonといった欧米の企業では、過去10年間で採用の方針が変化しており、応募者の成長の見込みはもちろんのこと、企業文化へいかに馴染めるかについて、これまで以上に着目しています。そして最後はやはりリクルーターを信用すること。企業の情報がさまざまなところから耳に入る昨今、信用度の低い情報に惑わされず、経験豊かなリクルーターに確認をすることが大切です。
今回は欧米の大手外資系企業を中心に解説をしましたが、もちろん企業によって転職事情はさまざまです。外資系企業に関する情報が豊富な当社では、皆さまの転職活動をコンサルタントが親身にサポートさせていただきます。ぜひ「LHH転職エージェント」へご相談ください。
LHH転職エージェントの強み
今回ご紹介した事例以外にも、たくさんの職種で実績事例があります。Executiveでの転職をお考えの方はぜひLHH転職エージェントまでお気軽にご相談ください。
