キャリア採用と中途採用の違いとは?キャリア採用のメリット・デメリットやポイントも解説

キャリア採用と中途採用の違いとは?キャリア採用のメリット・デメリットやポイントも解説

採用の方法には、新卒採用・中途採用・キャリア採用の3種類があります。なかでもキャリア採用への注目度が高まっていますが、「中途採用とキャリア採用の違いがわかりにくい」と感じる人もいるでしょう。

この記事では、キャリア採用と中途採用の違いや、キャリア採用のメリット・デメリット、ポイントなどを解説します。キャリア採用を検討している人事担当者は、ぜひ役立ててください。

キャリア採用と中途採用

キャリア採用と中途採用は、新卒以外の求職者を対象とする点では同じです。この2つは混同されやすいものの、意味合いは異なります。以下で詳しく解説します。

キャリア採用とは

キャリア採用とは、自社の業界・業種での就労経験と、即戦力の知識・スキルを持つ求職者を対象とする採用方法です。企業理念や社内制度など会社特有の知識は習得しなければなりませんが、実務に関する教育は必要ありません。新卒採用や中途採用に比べて、育成にコストや時間がかからない点がメリットです。

中途採用とは

中途採用とは、新卒以外の求職者を対象として不定期に実施される採用方法です。具体的には、キャリアはあっても自社の業界・業種での就労経験がない人や第二新卒、正社員未経験者などを対象とします。社会人としての就労経験を持つ人を採用するため、ビジネスマナーなどの基礎的な教育にかかるコストをカットできます。

キャリア採用と中途採用の違いとは

キャリア採用と中途採用の違いは、「即戦力を求めるかどうか」です。キャリア採用は即戦力が対象ですが、中途採用は業界・業種未経験者も対象とします。ただし、パソコンなどの基礎的なスキルは身につけている前提です。

たとえば、「Railsでのゲーム開発経験3年以上」などの条件が付いている求人はキャリア採用、「業界未経験者歓迎」とあれば中途採用だと考えられます。

キャリア採用が注目されている背景

キャリア採用が注目されている背景には、大きく2つの要因があります。

1つ目の要因は、終身雇用制度の崩壊によって転職が当たり前になりつつあることです。キャリアアップ・スキルアップのために積極的に転職を目指す人が増えているため、企業が即戦力の優秀な人材を採用できる可能性も高まっています。特に、外資系・ベンチャー企業・IT関連企業ではキャリア採用が活発です。

2つ目の要因は、社内の育成・教育のみでは、近年の著しいテクノロジーの発展に追いつきにくくなっていることです。キャリア採用を活用すれば、社内に欠けている即戦力の人材と技術力を確保でき、さらに他社のノウハウも吸収できます。

キャリア採用が向いている職種

キャリア採用が向いている職種は、教育に時間やコストがかかる専門職です。具体的には、営業・人事・財務・法務・研究開発・SE・デザイナーなどが該当します。たとえば、SEは顧客ニーズを聞き取ってシステム設計をする仕事であり、顧客対応スキルや幅広い専門スキル・知識が欠かせません。育成には時間やコストがかかるため、キャリア採用に適しています。

キャリア採用の3つのメリット

ここでは、キャリア採用によって得られる3つのメリットを解説します。

メリット1教育コストがおさえられる

1つ目のメリットは、採用後の教育コストをおさえられることです。キャリア採用ではその分野のプロフェッショナルを対象とするため、基礎的なビジネススキルはもとより実務に関するスキル・知識の研修も不要です。ただし、企業理念の共有や会社特有のルール・慣例の教育などは実施しなければなりません。

メリット2スピード感を持って事業成長できる

2つ目のメリットは、育成期間のロスを減らせる分、事業成長を加速化できることです。事業を成長させるためには、目標と現状のギャップを埋める経営資源が必要です。キャリア採用なら事業成長に必要な人材をスピーディーに補充できるため、短期間での目標達成が見込めます。

メリット3新たな価値観を取り入れられる

3つ目のメリットは、組織に新たな価値観を取り入れられることです。新しい価値観が取り込まれなければ、組織が柔軟性を失って時代の変化への適応が困難になる恐れがあります。キャリア採用者が他社で培った考え方や業務のやり方を知れば、自社の問題点に気付けます。新たな価値観に触れて刺激を受け、革新的なアイデアが生まれる可能性がある点も魅力です。

キャリア採用のデメリット

キャリア採用にはメリットが多いものの、想定されるデメリットもあります。

デメリット1給与が高い傾向にある

1つ目のデメリットは、給与水準が高い傾向にあることです。キャリア採用によってステップアップを目指す人は、それに見合う給与を求めるケースが一般的です。相場よりも低い給与を提示すると、応募者が集まらない事態にもなりかねません。しかし、教育コストがかからない点を考慮に入れれば、給与が高くてもキャリア採用は有効な手段です。

デメリット2社内で摩擦を生む可能性がある

2つ目のデメリットは、既存社員とキャリア採用者の間で摩擦が生じる可能性があることです。双方が自分の価値観にこだわって相手の価値観を認めない場合、キャリア採用のメリットが十分に得られない恐れがあります。キャリア採用を導入する場合は、スキルや知識のみに着目するのではなく、自社のスタイルや社風との相性も考慮しましょう。

キャリア採用を成功に導くための3つのポイント

明確な採用基準や求める人材のニーズに合わせた取り組みなど、キャリア採用を成功させるための3つのポイントを解説します。

Point1明確な採用基準を設ける

1つ目のポイントは、明確な採用基準を設けることです。まずは達成したい目標と現状のギャップを洗い出し、目標達成のためにどのような経験・スキルが必要なのかを検討しましょう。経験・スキルのみではなく、考え方や価値観なども考慮します。

ただし、満たすべき基準が高すぎたり多すぎたりすると、条件に合う人が1人もいない状況になりかねません。「必ず満たすべき要件」「望ましい要件」など、基準を段階的に設定する方法も有効です。

Point2入社後の環境を整える

2つ目のポイントは、環境整備です。給与水準や労働環境など、キャリア採用者が入社後に不満なく働ける環境を整えます。面談やメンター制度などを活用して本人の希望や率直な気持ちを把握し、早期離職を防ぐ施策に生かしましょう。

一方、キャリア採用者を受け入れる側の準備も必要です。既存社員に対して会社の方針やキャリア採用の意義を説明する、風通しのよい企業風土づくりを心がける、などの努力が求められます。

Point3自社のビジョンを明確にする

3つ目のポイントは、自社のビジョンを明確にし、自社に合った人材を採用することです。ビジョンとは、企業が将来的に実現したい姿・未来です。ビジョンのみならず、企業文化、価値観が社内で共有されていれば、キャリア採用者も含めたすべての社員が同じ方向に向かって前進できます。社員間で共通認識を形成しやすくなり、摩擦が生じるリスクを低減できる点もメリットです。

キャリア採用の場でもビジョンの提示は有効です。求職者が自分のビジョンと企業のビジョンをすり合わせられるため、ミスマッチを防ぐ効果が見込めます。応募者にはビジョンをわかりやすくイメージしやすい言葉で伝え、共有できるかどうか、マッチするかどうかをチェックしましょう。

キャリア採用の注意点

企業側と応募者の間で入社後のトラブルを防ぐために、キャリア採用を実施する際に注意したい2つのポイントを解説します。

ネガティブな情報も共有する

1つ目のポイントは、ポジティブな情報のみではなくネガティブな情報も伝えることです。ありのままの企業情報を求職者に伝える方法はRJP(Realistic Job Preview)や本音採用と呼ばれており、ミスマッチを防ぐ効果が高いと考えられています。

具体的には、下記のようなメリットが得られます。

  • 求職者が過剰な期待を抱かずに済むため、入社後の幻滅感を低減できる
  • 企業側の誠実な対応によって、好感度や信用度が上がりやすくなる

オンボーディングを意識する

2つ目のポイントは、オンボーディングを意識することです。オンボーディングとは、新入社員がスムーズに職場に順応できるようにサポートすることです。新たに入った社員が本来の実力を発揮するためには、職場への適応が欠かせません。職場に適応できずに不満・不平が膨らむと離職につながる恐れもあります。

具体的には、以下のような施策を検討しましょう。

  • 入社前に採用担当者と十分にコミュニケーションを取る
  • メンター制度や相談窓口など、気軽に相談できる環境を整える
  • ランチ会などのイベントで社員間の交流を促進する

まとめ

キャリア採用とは、即戦力となる人材を採用する方法です。自社に欠けている人材を短期間で確保できるため、事業成長を促進する効果が見込めます。ただし、ビジョンを明確にする、労働環境を整えるなどの対策が必要です。

Adecco Groupのサービスブランドのひとつ「LHH」では、求職者と企業のビジョンをつなぐ「ビジョンマッチング」を行っています。

スキルや待遇などの条件のみをヒアリングするのではなく、企業と求職者のビジョンや価値観、想いの共通点をマッチングして最適な出会いとなるよう努めています。業界・職種の知識を持つ1人のコンサルタントが、企業と求職者の双方を担当する360度式コンサルティングを行っている点も強みです。

キャリア採用を成功させたい企業は、活用を検討してみてはいかがでしょうか。

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