年収500万は勝ち組? 割合、職業、稼ぐ方法など紹介【20代30代】

年収500万円は勝ち組といえるのでしょうか。実際のところは年収500万円で何不自由なく生活できるかというと、年齢や家族構成、居住地などによってもさまざまです。そこで今回は、年収500万円は勝ち組なのか、その捉え方から年収の高い業種及び職業、転職を成功させるポイントまでをまとめて解説します。

目次

• 年収500万は勝ち組? 考え方を解説
• 年収500万円の割合
• 年収500万円の手取り
• 年収500万円の生活レベル
• 平均年収の高い業種
• 平均年収の高い職業
• 年収500万円以上の収入を実現する方法
• 年収500万円以上を目指して転職を成功させる方法
• 転職エージェントを活用する
• まとめ

年収500万は勝ち組? 考え方を解説

年収500万円で勝ち組といえるかどうかは人によって異なります。ひとつには働いている年数や年齢によっても差があるということです。30代で15年のキャリアで年収500万円なのか、20代で5年のキャリアで年収500万円なのかはまるで意味が違います。

20代で年収500万を越えていれば、相対的には多い部類に入ります。また、年収500万円未満であっても、地方に住んでいて余裕のある豊かな暮らしを送っていれば、満足度は高いかもしれません。逆に都市に住んで金銭的に余裕がないならば、勝ち組とはいえないでしょう。

たとえ年収500万を超えていても、毎日残業ばかりでワークライフバランスが充実していなければ勝ち組とはいえません。独身であれば、年収500万で不自由することは考えにくいですが、結婚して子供がいると「もう少し収入があれば」と感じることもあるでしょう。このように、その人の立場や状況、生活水準などによって異なります。

年収500万円の割合

では、年収500万円の人の割合はどの程度なのでしょうか。

国税庁が公表している「民間給与実態統計調査（令和元年分）」のデータによると、サラリーマンの平均給与は約436万円です。性別で見ると男性が約540万円、女性が約296万円です。男性は年収500万円を越えていますが、平均年齢は40代の46.7歳。20代、30代からすればずっと上です。同データにおける年収500万円以上の人の割合は30.6%です。

これらのことから20代、30代で年収500万を越えていれば、金額的には十分勝ち組といえるでしょう。また、女性で年収500万を越えていれば、かなり稀有な存在であるといえます。

• 出典：民間給与実態統計調査

年収500万円の手取り

年収500万円といってもその全額が自分の手元に入ってくるわけではありません。そこから税金や社会保険料を引いた手取りが自身の生活に関わってきます。そのため実際は、年収500万円の人の手取りはおおよそ390〜410万円です。

手取りに幅があるのは、独身か家族がいるかによる違いです。配偶者や子供がいる場合は、配偶者控除や扶養控除等により減税されるため、手取り額が400万円を越えることが多く、ほかにも生命保険に入っていれば生命保険料控除が受けられるので、手取りは若干変動します。

年収500万円の生活レベル

では、年収500万円の生活レベルはどのくらいなのでしょうか。年収500万円の人の手取り月収を、約25~28万円として地方と都市在住とに分けて考えてみます。

あくまで目安ですが、地方の月々にかかる費用を以下のように仮定します。

合計の費用は10万3,000円です。その他、通信費や娯楽費などで約7万円かかるとすると、合計で17万3,000円です。手取りを約27万円とした場合、約10万が貯蓄にまわせる計算です。家族がいれば多少は変わりますが、地方なら年収500万円であれば、余裕をもって生活できるでしょう。

次に都市部の場合はどうでしょうか。月々の費用を下記と仮定します。

合計の費用は14万3,000円です。その他雑費を7万円とすると合計で21万3,000円です。手取りを約27万円とした場合、残りは約6万円。独身であれば問題ありませんが、家族がいた場合は、やりくりが大変で贅沢をする余裕はないでしょう。

平均年収の高い業種

次に平均年収の高い「業種」を見ていきます。
マイナビの「2021年版 業種別 モデル年収平均ランキング」から上位10業種を紹介すると以下のようになっています。

トップは「外資系金融」の1,316万円。他業種と差をつけて圧倒的な年収を得ています。ほかにも「金融総合グループ」や「銀行」「生命保険・傷害保険」など金融関連業種は総じて年収が高い傾向にあります。

「環境関連設備」は電気、ガス、水道業など、生活のインフラ関連です。ほかには「不動産」「住宅・建材・エクステリア」や「リフォーム・内装工事」などの不動産や建築関連の業種も高収入になりやすいといえるでしょう。

平均年収の高い職業

次に平均年収の高い職業を紹介します。マイナビの「2021年版 職種別 モデル年収平均ランキング」によると、平均年収の高い職業上位10種は以下のようになっています。

「システムアナリスト」が最も高く、次に「システムコンサルタント」及び「プロダクトマネージャー」が続きます。これらはいずれもIT系の職業です。4位以下では、「不動産営業」や「用地仕入れ」といった不動産業が続きます。次に「情報アーキテクト・UI／UXデザイナー」が来ています。これらの職業の平均はいずれも900万円台です。これらを踏まえ、当サイトのおすすめ職業ベスト5を詳しくご紹介します。

ITエンジニア

ITエンジニアとはIT関連の技術者の総称です。ITエンジニアはいくつかの職種に分かれています。ITエンジニアと聞くと理系の仕事だと思われがちですが、クライアントやプログラマーとのやり取りなど、コミュニケーション能力やプレゼンテーション力が必要な場面も多く、関心があって技術力もあれば、文系でも可能です。

ITエンジニアを大別すると、顧客の要望を反映してシステムの設計から製造、実行テストを行う「システムエンジニア」、プログラミングをする「プログラマー」、サーバーの設計、保守などをする「サーバーエンジニア」、ネットワークの設計や構築を行う「ネットワークエンジニア」があります。

経済産業省が公表している「IT人材需給に関する調査」によると、IT需要の伸びを中位(2～5%)、ITエンジニアの生産性向上率を2.4%としても、2030年の時点で約16.4万人のIT人材が不足するという試算です。昨今のDX化の流れを考えると、IT需要はこれからもますます広がり続けるでしょう。供給が追い付いていないことで、高収入の傾向にあるといえます。

そのため、ITエンジニアとしての経験がなくても異業種で働いていた社会人でも、知識やスキルを身に付ければ転職して高収入を目指すことが十分可能です。

• 参照元：IT 人材需給に関する調査

営業

営業にもさまざまな業種や商品がありますが、収入は高めです。基本的に営業の給与は固定給とインセンティブで決まりますが、中には完全歩合制のところもあります。このように、営業職はインセンティブ比率の高い職種であるため、結果を出せばそれだけ収入の上昇が見込めます。

主な営業の種類には、法人向けのビジネスを展開するBtoB営業、個人向けのBtoC営業、取引先の新しく開拓する新規開拓営業、すでに取引のある顧客のフォローなどを行うルート営業などがあります。BtoB営業は単価の高い商品を扱うことが多い反面、決裁者による意思決定まで時間がかかります。新規開拓営業は、取引先が増えれば、会社の売り上げに大きく貢献するため収入も高くなります。

営業職のデメリットは何といってもノルマがあることでしょう。毎月のノルマに常に迫られているので精神的に追い詰められることもあるかもしれません。また、営業に出向いても当然断られることもあり、成績が振るわなければ収入は上がらず、上司からさらにプレッシャーをかけられる、といったおそれもあります。

コンサルタント

企業が抱える多様な経営課題について問題を見い出し、解決策を提示する職業です。依頼するクライアント側としてはコンサルタントが持つ知識や経験、人脈などの資源を一時的に借りることで結果を出したい、という狙いがあります。従ってコンサルタントには相応の高い能力が求められるため、その分年収も高い傾向にあります。

コンサルタントにも以下のような種類があります。

戦略コンサルタントは企業の経営層に対して、事業戦略や新規事業開拓などについての提案を行います。クライアントは多岐にわたるので幅広い知識が必要なのはもちろん、企業の経営状況を把握・分析し、最適な戦略を提示するスキルが問われます。

ITコンサルタントはIT技術を駆使して、企業の抱えるさまざまな問題解決に貢献します。システムエンジニアと混同されがちですが、実際には異なります。ITコンサルタントは、企業の経営課題を解決するのが目的です。ヒアリングした内容からそのクライアントに最適なシステムを提案します。承諾が得られれば、システムエンジニアに依頼して、システム開発に着手します。そのため、ITコンサルタントはシステムエンジニアよりもさらに上流工程に位置しています。

業務コンサルタントは業務の中に潜む課題解決に貢献します。日々の業務には、気付かずにルーティン化している非効率的な業務や、人的ミスが発生し得る業務などが潜在しています。それらの問題から改善案の提示、実行から定着までを支援するのが業務コンサルタントの仕事です。

研究開発

研究開発は最先端のIT技術を利用してさまざまな分野で新しい製品を生み出す職業です。例えば、スマートフォンのようなデジタルツールは、時代の流れと共に軽量化、小型化、高性能化が進んできました。

それらを可能にしたのは構成されている部品の性能だけでなく、IT領域において新製品や技術開発が進んだからです。自動車、医療分野、家電などを見てもIT技術はあらゆる場面で応用されています。新しい技術を生み出すためには高い知識・スキルが必要なため、その分年収も高い傾向にあります。

MR

MR（Medical Representatives）とは医薬情報担当者のことです。公共財団法人MR認定センターが公表しているMR認定要綱によると、MRとは「企業を代表し、医薬品の適正使用並びに薬物療法の向上に貢献するために、医療関係者と面談又は電子ツール等を用いた情報交流を通じて、医薬品の品質・有効性・安全性等に関する情報の提供・収集・伝達を主な業務として行う者」と定義されています。

MRは製薬会社やCSO企業に勤め、医師や薬剤師などの医療関係者に医薬品の情報を適切に開示し、販売促進をする業務です。企業からしてみれば、医療関係者がどういった医薬品や効能を求めているか、現状の医薬品の問題点などを情報収集し、新薬開発につなげる目的もあります。

MRは未経験からの転職も可能で、年収アップが目指しやすい職業です。MRになるために特定の資格は不要で、営業経験などがあればそれを活かして転職可能だからです。資格はありませんが、公益財団法人MR認定センターが発行している「MR認定証」があります。

医薬品に対する幅広い専門性が求められるほか、情報収集能力、コミュニケーション能力も必要です。人の健康に貢献するMRの年収は高くなりやすい傾向があります。

• 引用元：ＭＲ認定要綱

年収500万円以上の収入を実現する方法

では、具体的に年収500万円を達成するためには何をすべきでしょうか。ここでは、年収500万を越えるためにまず検討すべき3つの行動についてご紹介します。

昇進を目指す

まず考えるべきは、今在籍している会社で昇進を目指すことです。昇進すれば年収は確実にアップします。では、昇進するとどのくらい年収は上がるのでしょうか？一般社員で年収が400万円の人が課長になれば680万円ほどになります。さらに部長格に昇格すれば880万円ほどに届くでしょう。部長格になることで一般社員だった頃より2倍以上年収が伸ばせるわけです。

では、昇進するためにはどうすればいいのでしょうか。

何よりもまず結果を出すことです。分かりやすい成果があれば、それに対して誰もとやかく言うことはできません。また社内でできる業務や知識、技術を増やすということも必要です。できることが増えれば、その分多くの仕事に関わり成果を上げられる可能性が高くなります。ほかにも社内の同僚や上司の信頼を得られるような行動を取ることです。

注意したいのは、年収アップのために昇進を目指してもすぐに結果が出るとは限らない点です。また、人事や評価は結局他人にゆだねることになるので、その時の運にも左右されるでしょう。そのため、比較的早い段階で年収アップを望む人にはあまりおすすめできません。

• 参照元：出世＝昇進で平均の1.7～2.2倍の年収が手に入る

副業を行う

最近では「サイボウズ」や「ソフトバンク」など、積極的に副業を解禁する会社も増えています。副業をする場合は、退社後や休日を利用して仕事をするため大変さもありますが、余裕がある人なら始めやすいでしょう。

副業にはいくつかメリットがあります。ひとつ目は最大の目的である収入の増加です。クラウドソーシングサイトなどを利用すれば、比較的短時間で始められるので結果も出しやすいでしょう。また本業では使用しないスキルや知識を用いる副業も多く、副業によって新たなスキルが磨けます。会社側としても従業員が新しいスキルを持っていれば、何かしらのイノベーションにつながる可能性も期待できます。

また、中には副業収入が本業を上回るようになり、そのまま独立する人もいます。副業なら少額の初期投資で始められるものも多くリスクを抑えられるため、そのまま起業や転職にもつながりやすいといえます。

転職する

年収アップ3つ目の方法が転職です。先述したように「金融業」や「環境設備関連」「不動産業」「IT関連」のようにそもそも平均年収が高い業種に転職するだけで、自身の年収が飛躍的に上昇します。

また、現在と同じ業種であっても、企業規模が上がれば年収が上がる傾向にあります。これまでの経験を活かしての転職もしやすいでしょう。

現在の収入では満足できない、かといって昇進を目指すのは時間がかかるので他の方法で何とかしたい、という人は転職を検討すべきでしょう。転職前によく下調べを行って臨むことで、今よりも年収の高い企業に就職できる可能性が高まるでしょう。

年収500万円以上を目指して転職を成功させる方法

年収アップのために転職を決めたら何に意識して転職活動をすべきでしょうか。ここでは、年収500万円以上を勝ち取るために転職を成功させるポイントを3つご紹介します。

現職を継続しながら行う

ケースバイケースですが、基本的には現職を維持しながら転職活動を行うのがいいでしょう。退職後に転職活動を行うにはいくつかのリスクがあります。ひとつは離職期間の収入がない点です。当然生活のためにはお金が必要なため、焦りが生じ、なんとなく面接に通った企業を選択してしまうことにもなりかねません。

また、退職して転職活動をしてもすぐに決まるとは限りません。離職期間が長引くほど転職には不利になります。採用担当者からすれば、なぜ離職期間が長いのかが気になります。面接で聞かれた際に説得力をもたせて説明できなければ、何か問題があるのではと不審に思われてしまうかもしれません。

選考においても、離職中より在職中のほうが有利な場合がありますが、企業によってはあまり関係ない場合もあります。同業種間の転職で不採用となった場合には、自分に足りないスキル、知識、経験を身に付ける機会がまだ残されています。

逆に退職後に転職活動をするメリットとしては、時間的に余裕があることで面接などにすぐに赴きやすい点が挙げられます。退職する場合に、有給や特別休暇が残っていれば可能な限り消化するなど活用しましょう。

自己分析を行う

転職活動を成功させるふたつ目のポイントは、自己分析を行うことです。自己分析は、自分の強みを明確にできることがメリットです。企業の採用担当者は、転職希望者のスキル、知識、経験はもちろん、人柄や人間性、熱意なども見ています。

自分の強みをアピールし、自分を採用するメリットは何なのか?を効果的に伝えられれば、面接官の心を動かせるでしょう。そのためには自分を知り、どんな特長や強みを持っているのかをはっきりと知っておく必要があります。また、自分をよく知ることで考え方や価値観をより強固なものにでき、面接の際に一貫した姿勢をもって臨めます。

ふたつ目の理由は自分に合った転職先を見つけるためです。転職活動をする際は、今の職場は「自分に向いていないかもしれない」「自分の能力やスキルを最大限発揮できていない」と感じている人もいるでしょう。自己分析を行うことで、どのような職場であれば自分にマッチするかや、能力やスキルを発揮できるのかが見えてきます。

3つ目の理由は転職が最適な選択肢かどうかを見極めるためです。転職で年収が上がりやすくても、今の会社で築いてきたキャリアや信頼、人間関係がゼロになってしまうというデメリットもあります。自己分析を行うことで、今すぐに転職活動を始める必要があるのか、現在の会社で実現できないのかを改めて熟考できるでしょう。

これらの理由から、自己分析をしっかり行い、自分のスキルや知識、経験はもちろん、自分が本当にやりたいことなどを明確にしましょう。

企業研究を行う

自己分析と同時に企業研究を行うことも大事です。業務内容や募集要項によく目を通し、企業の公式ホームページも隅々まですべて確認し、メディア掲載された資料などにも目を通しておきましょう。

中途採用に企業が求めるのは即戦力になることです。企業によっては中途採用者の研修や教育制度が整っていない場合もあり、入社後すぐに一線で業務を遂行する必要があるかもしれません。ネット上の元社員の口コミなども社風や企業文化を知るのに参考になります。自己分析と照らし合わせて、「実現したいこと」が可能かどうかを見極めましょう。

転職エージェントを活用する

年収500万円以上を目指すなら、メリットの多い転職のプロである転職エージェントを活用しましょう。

転職エージェントは無料で利用できます。求人紹介だけでなく、面接対策や履歴書作成サポート、内定後の条件交渉からスケジューリングまで代行してくれます。また、キャリアアドバイザーが自分の希望や条件に最適な企業を探してくれます。それで無料なの？と思うかもしれませんが、転職エージェントの報酬は転職者の採用後に企業側からもらう仕組みです。転職者は転職先を探す手間と労力を省け、さまざまなアドバイスをもらえます。

さらに、企業の内部情報が手に入ることもあります。キャリアアドバイザーは採用担当者だけでなく、企業の複数の関係者とつながりがあることも多く、社風や雰囲気、その他ネット上では得られない生の情報が手に入ることもあります。転職活動を行うなら、こういったメリットを享受できる転職エージェントは必ず活用することをおすすめします。

LHH転職エージェントでは、あなたのキャリア目標や価値観に基づき、最適な職場を見つけるためのサポートを提供しています。詳細なヒアリングを通じてあなたのスキルや希望を理解し、企業の文化や職場環境、具体的な業務内容を詳しくお伝えします。これにより、入社後のミスマッチを防ぎ、長期的に満足のいくキャリアを築くことが可能です。

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年収500万円についての確認問題

まとめ

20代、30代で働く人にとって年収500万円はひとつの障壁のようなものといえます。年収500万円あれば、勝ち組かと思いがちですが、家族の有無や居住地など各人の状況によって変化します。まずは自分の置かれた状況を棚卸しして整理し、年収アップのために早急に手を打つべきかどうかを考えてみましょう。その上で、昇進を目指すのか、副業をするのか、転職するのかを検討してみてはいかがでしょうか。