#年収 #下がる #転職
せっかく転職するなら年収アップを目指したい、と思うことはごく自然なことです。しかし実際のところ、転職したことで年収が下がる方は意外と多いです。この記事では、転職で年収が下がる主な理由について解説し、さらに年収を下げずに転職する具体的な方法を紹介します。
目次
転職で年収が下がる方の割合は3割程度
![転職で年収が下がる? 代表的な理由や年収を下げないための方法を紹介](/-/media/images/lhh/top-perm/knowhow/smart/phase1/tenshoku_nenshu_sagaru/img-index-01.jpg)
厚生労働省が公表した「令和4年 雇用動向調査結果の概要(3.転職入職者の状況)」によると、令和4年1年間の転職入職者の賃金変動状況は、前職に比べて「減少」した割合が33.9%、「増加」した割合が34.9%、「変わらない」と回答した割合が29.1%でした。
つまり、転職によって年収がアップした方が約3割いる反面、年収がダウンする方もほぼ同じ割合いることがわかります。さらに賃金が「減少」した方のうち、「1割以上の減少」があった方の割合は25.2%、「1割未満の減少」があった方の割合は8.7%でした。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/23-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf p3
転職で年収が下がる理由
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転職によって年収が下がる主な理由として、別業種や別業界への転職、労働時間の短縮、都市部から地方への転職の3つが挙げられます。
別業種・別職種に転職した
今までとは違う業種や職種に転職することで、年収が下がるケースは珍しくありません。別業種・別職種に転職すると、特に別職種で転職した場合は、これまで培ってきたスキルや経験が生かしにくい場合があり、「即戦力人材」ではなく「未経験者」といった扱いになるため、年収が下がることがあります。
また、転職したことでこれまで給与に含まれていた各種手当がカットされ、年収の減少につながることもあります。とくに現職で役職手当をもらっている方は転職によって役職から外れたり、等級が下がったりする可能性があり、年収がダウンするおそれがあります。仮に現職と同じポストで採用されたとしても、役職の業務内容や評価制度、手当は企業ごとに異なるため、基本給与だけではなく、評価制度や各種手当、賞与なども確認したうえで転職先を決めることが重要です。
労働時間が短くなった
転職先の労働時間が現職よりも短いことで年収が下がるケースもあります。近年、国内では働き方改革が推進され、長時間労働の是正に取り組んでいる企業が増えています。もしも現職で多額の残業代が支払われている場合には、転職先がほぼ残業なしで退社できるところになると、時間外労働手当が減って年収が下がる可能性があります。
ただし、労働時間が短くなって年収が減ることが必ずしもデメリットになるとは限りません。残業が少なければ少ないほどプライベートの時間が増えるのでワークライフバランスが整い、心身ともに健康的な生活を送りやすくなります。とくに残業が多くて転職を決めた方であれば、転職によって労働時間が短くなることはむしろメリットと言えます。
都市部から地方への転職だった
給与水準が高い都市部から地方へ転職することで年収が下がるケースもあります。厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況(都道府県別)」によると、全国平均賃金の318万3,000円よりも賃金が高い都道府県は、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、栃木県の5都府県のみで、そのほとんどが主要都市です。一方、賃金の低い都道府県の下位には、地方都市が目立ちます。
つまり、UターンやIターンなどで都市部から地方に転職する場合、年収が下がる可能性が高いです。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/dl/10.pdf
年収が下がっても転職すべきかの判断基準
年収が下がっても転職すべきか迷ったら、年収が上がる見込みがあるかどうか、収入以上の魅力があるかどうか、この2つのポイントに注目して考えてみるとよいでしょう。
年収が上がる見込みがある
転職して一時的に年収が下がっても、今後年収がアップする見込みが高い企業なら転職を考えてもよいかもしれません。たとえば、ビジネス成長を続けている企業は将来性があるので年収がアップする可能性が高いです。
また、独自の評価制度を設け、昇進や昇給のスピードが速い企業も狙い目です。年功序列ではなく個々のスキルや実績を評価し、給与へ反映させているような企業なら、転職後一時的に給与が下がっても早いタイミングで給与がアップする可能性があります。たとえば、営業成績に応じて賞与以外で金銭的インセンティブを支給している企業であれば、短期間での給与アップが望めます。
しかし、今後年収が上がりそうな企業に転職しても年収は市場や景気の動向、企業の業績などに左右されるものであり、「絶対に年収が上がる」という保証はどこにもないので注意が必要です。
収入以上の魅力がある
収入以上に魅力を感じられる企業なら、転職しても後悔する可能性が低いと考えられます。たとえば、各種手当や資格取得支援が豊富、特別休暇が多いなど、福利厚生が充実している企業などが挙げられます。また、ワークライフバランスを整えやすい企業やキャリアアップにつながる企業なども転職を考えてよいかもしれません。
ただし、総合的に見て判断することが大切です。どんなに魅力的な職場だとしても今の生活水準を大幅に下げてまで転職すると、金銭面がのちのちストレスになり、それが原因でまた転職を検討することにもなりかねません。収入以上の魅力がある企業に転職するか迷っている場合には、今の生活が維持できるどうかを十分に検討したうえで転職を決めましょう。
転職で年収を下げない方法
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年収を下げずに転職できるのならそれに越したことはありません。年収をなるべく下げずに転職を成功させるには、スキルや経験を生かせる職場や業績が好調な企業を選びましょう。また、転職エージェントを利用するのもおすすめです。
スキルや経歴を生かせる会社を選ぶ
前職で得たスキルや経験を生かせる職場なら、即戦力とみなされ金銭面で優遇される可能性があります。中でも専門性の高いスキルや経験のある方は、転職先の企業にとっても貴重な人材であるため、年収アップも見込めます。自分にどのようなスキルや経験があり、それを入社後にどう生かせるのかを採用担当の方へアピールすべく、履歴書や職務経歴書にはこれまで培ってきたスキルや経験、実績などを漏れなく記載し、採用面接でも積極的にアピールしましょう。
また、求人の募集要項に「前職の給与を考慮」と明記している企業なら、大幅な年収ダウンを避けられる可能性があります。実際、どの程度考慮してくれるのかはわからないため、可能であれば面接の際に確認してみましょう。
業績のよい企業を選ぶ
年収が下がらないようにするには、業績のよい企業を選ぶことも方法のひとつです。業績がよい企業は十分な利益を得ているため、高年収で中途採用しているケースが多いです。また社会的ニーズが高く、業界全体が成長している企業やロボット化できない仕事もさらなる発展と成長が見込めます。
企業の業績や平均年収を知りたい場合には、有価証券報告書を確認しましょう。有価証券報告書とは、上場企業などが事業年度ごとに作成する書類のことで、企業の財務状況や従業員の平均年収が記載されています。企業の公式サイトや金融庁が運営するホームページで閲覧できます。
転職エージェントを活用する
転職で年収ダウンを避けるなら、転職エージェントを活用する方法もあります。転職エージェントは、転職したい方と人材を求めている企業をマッチングさせるサービスです。転職エージェントは一般的な転職サイトと異なり、専任アドバイザーが転職する方のスキルや経験を踏まえて最適な求人を紹介し、応募書類の添削や面接対策なども行ってくれます。さらに企業との年収交渉も代行してくれます。転職のプロに一任できるので、自分で交渉するよりも成功率が高く、大幅な年収アップも夢ではありません。
まとめ
転職で年収を下げたくないのなら、「LHH転職エージェント」の活用がおすすめです。LHH転職エージェントは、豊富なネットワークにより多数の求人を扱っているほか、各分野に精通したコンサルタントが在籍しており、適切なアドバイスを受けながら転職活動ができます。
実際、同社が支援した方の62%が転職で年収アップを成功させています。しかも、年収アップした方の転職後の年収は平均101万円も上がっており、10人に1人は年収1,000万円以上の転職に成功しています(2023年4月自社調べ)。
ぜひ、この機会にLHH転職エージェントに登録してみてはいかがでしょうか。
LHH転職エージェントの強み
LHH転職エージェントは、転職活動時だけでなく、長期的にあなたのキャリア構築をサポートするライフパートナーとして、サポートしております。転職をお考えの方は、ぜひLHH転職エージェントの転職支援サービスで、よりよい転職を実現してください。
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