あなたのキャリアやスキル、ポテンシャルを判断するにあたって重要な職務経歴書。採用担当者の目にとまる職務経歴書の書き方のコツをご紹介しています。初めての転職の方も転職回数が多い方も書き方をマスターし、第一難関である「書類選考」を突破しましょう。営業やマーケティング、経理、総務、人事、ITエンジニアなどの職種別フォーマットもダウンロードできます。
目次
職務経歴書とは?
職務経歴書とは、これまでに携わった業務や職業上の地位、職務の具体的な内容を、職歴として時系列またはキャリアなどをベースに記述した書類です。主に転職活動で、採用担当者が応募者の選考を行うために利用します。職務経歴書は本人確認や人事情報として保管される履歴書とは異なり、一般的に書類選考で使われるものとなるため、自身のアピールポイントや職務経歴などは具体的かつ簡潔に記載しましょう。
職務経歴書の重要性
転職活動の際は、履歴書のほか職務経歴書の提出を求められます。この2つの書類はいずれも経歴を説明するものですが、職務経歴書は、今まで自分が積み上げてきたキャリアやスキルを転職希望先により詳しく知ってもらうためのツールであり、職務経歴書に記載されているキャリアやスキルは、先方が求めているものと合致するかどうかの重要な判断材料になります。特に中途採用である場合は即戦力が求められるため、職務経歴書は重視されます。
そのため、職務経歴書には自分が持っているキャリアやスキル、業績などの情報をきちんと盛り込む必要があります。もし具体的なものが思いつかなかったとしても、得意分野や自信のある仕事について記載すれば、それも十分な情報となるのです。さらに、転職した後にはどのように転職先に貢献できるのかをアピールすることも重要です。また、書類選考の際の重要な指標となり仮に一次面接に進んだ際も職務経歴書を基に面接官が質問するケースが非常に多いので、職務経歴書の作成は求職者が注力すべき事項の一つです。
具体的には、職務経歴書には以下の内容を考慮して盛り込むようにします。
- 1
業務を通じて積み重ねた実務能力
- 2
主な業績や関わったプロジェクト、取り組みなど
- 3
キャリアやスキルから派生する自分のアピールポイント
- 4
自分の持つスキルが転職先にどのようなメリットをもたらすか
上記の内容を踏まえて、自分が希望する職種や役職に応じて職務経歴書を作成することが大切です。たとえば、ITエンジニアであれば参加したプロジェクトにどんな役割で関わってきたのか、営業職であれば営業成績の再現性がわかるデータを盛り込むなどです。金融業界は信用が重視されるため、スキルだけでなく人柄や考え方が伝わる職務経歴書を心がけましょう。
職務経歴書のフォーマット
転職活動で用いられる職務経歴書のフォーマットは、主に「編年体式」「逆編年体式」「キャリア式」の3種類あります。それぞれ特長がありますので、ご自身がアピールしやすいフォーマットを選択すると良いでしょう。
フォーマットの種類 | フォーマットの説明 |
---|---|
編年体式 | 時系列に沿って職歴を記載する方法 |
逆編年体式 | 直近の職歴から記載する方法(編年体式の逆) |
キャリア式 | 職務内容や分野ごとに職歴を記載する方法 |
Type 1編年体式
編年体式は、職務経歴書を書く際に用いられる最も一般的なフォーマットです。過去から現在の時系列で職歴を記載するため、キャリア構築の流れをストーリ仕立てで示すことができます。転職回数が少ない人や、直近の勤務先企業よりも過去の勤め先での経験をアピールしたい人にとって最適です。
Type 2逆編年体式
逆編年体式は、直近の職歴をアピールしたい人に適しています。現在から過去の時系列で職歴を記述するため、直近のキャリアや実績などをアピールするのにお勧めです。
Type 3キャリア式
キャリア式は、転職回数や職種の転換が多い人におすすめのフォーマットです。職務や分野ごとに経歴を記載するため、どのようなスキルを持っているかなどを分かりやすく伝えることが可能です。その反面、キャリアの志向性が伝わりにくい特徴もあります。
職務経歴書の書き方
職務経歴書に盛り込まれる項目には、「職務経歴」や「自己PR」など、さまざまな内容があります。記載する項目に具体的な決まりはありませんが、最低限、「日付・名前」「職務要約」「職務経歴」「資格・スキル」「自己PR」は書くべきです。尚、「志望動機」や「転職(退職)理由」については、必ず記入する必要はありません。しかし職務経歴書は、採用担当者にあなた自身を伝える最初のチャンスですので、特筆すべき内容などがある場合は、なるべく記載した方が良いでしょう。では、職務経歴書に記載する各項目の具体的なポイントを解説します。
- 1要約
- 最初に、これまで歩んできた経歴を要約して記載します。職務要約は、これまでに勤務した、あるいは勤務している企業での、業務内容や成果などを簡潔にまとめたものです。職務経歴書の冒頭に記述する文章で、採用担当者が初めに読む内容となるため、わかりやすく簡潔に記載することを心がけてください。要約は5行以内に収め、包括的に記述するのがポイントです。
- 2職務経歴
- こちらでは、実際に関わった業務について詳細に記載していきます。盛り込む内容は以下のようなものです。
- 前職の社名
- 前職に入社した日付
- 前職の企業の規模や事業内容などの概要
設立年や資本金、従業員数などを記載すれば企業の規模が具体的になります。また、同業種への転職であれば、その業界で知られた企業である場合には前職での功績が認められやすくなるでしょう。 - 前職での担当業務
この項目では、業務内容や携わった期間、プロジェクトの目的や内容などを詳細に記載しましょう。業績を具体的な数値にして記載すると、成果が目に見えてわかりやすくなります。 - 携わったプロジェクトにおける役職やポジション
同じプロジェクトに参加していたとしても、プロジェクトメンバーかマネージャーかではプロジェクトへの貢献度が変わってきます。また習得したスキルについても、技術的なものであるか、マネジメント能力も備えているかの判断材料になるでしょう。 - 業務を通して得たスキル
前職での業務を通して習得したスキルを簡潔にまとめて記載します。保有資格は別の項目で書くため、業務を遂行するにあたっての細かなスキルや得意な仕事について明記すると良いでしょう。たとえば、情報分析や調査、資料作成、プレゼンテーションなど、自身の強みをアピールします。
- 3保有資格
- 保有する資格やTOEIC・TOEFLスコアに加え、採用担当者へアピールしたいスキルや特技などを記述します。資格やスコアは取得した年月日を必ず記載。また、応募先の企業に関係するものから書き、できるだけ多くの内容を盛り込みましょう。例えば経営コンサルタントであれば、以下のような資格が有利になるでしょう。
- MBA
- 中小企業診断士
- 税理士
- 公認会計士
- 社会保険労務士
- TOEIC
など
資格を持っていることで転職先での仕事の幅も広がりますし、その分野で深い知識を持っていると認められ、即戦力として迎え入れられる確率が高くなります。
- 4自己PR
- 自己PRの欄には、応募先の企業で活用できるビジネススキルのアピールポイントや、その理由などを記載します。コツは、具体的なエピソードを交え5W1Hを意識して書くことです。さらに300文字前後でまとめると収まりも良く、採用担当者が文章を読みやすくなります。また自己PRを書く際は、「コミュニケーション能力」や「判断力」のようにジャンルを大まかに分け、それぞれについて記述する方法でも構いません。転職先でどのように貢献できるか、入社後に自分がどうなりたいかといったビジョンを含めてアピールしましょう。そのほか、自身の考え方や仕事に対する姿勢など人柄がわかる内容を記載すれば、採用担当者も入社後にどのような働きをしてくれるかがイメージしやすくなります。
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PC(パソコン)入力を推奨します。企業の採用担当者目線から考えたとき、PCで入力することについて目立ったデメリットが見つからないからです。仮に手書きとなってしまうと、各々で手書きに癖が見られますので、採用担当者が読みづらくなり重要事項を見落としてしまうケースもあり得ます。そうなると、求職者の皆さんにとっては機会損失となり得るので手書きはおススメできません。また、最近ではDX(デジタルトランスフォーメーション)により会社全体がペーパーレスを推進している企業も多く見受けられますので、そういった理由からもPC(パソコン)入力を推奨します。
- 2職務経歴書の用紙サイズと枚数
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一般的に、職務経歴書はA4のものが多いです。ここも企業側の見やすさ・取り扱いやすさに配慮することが重要ですのでボリュームが多い場合や見せ方を工夫したい場合は変えても良いですが、求職者の90%以上はA4サイズで提出をしています。ただ、稀に企業側が職務経歴書のサイズを指定されるケースもありますので、その場合は柔軟に対応していきましょう。
また、職務経歴書の枚数については用紙で2~3枚程度に収めるのが最適です。企業によっては、採用担当者が一日に大量の書類に目を通さなければなりません。端的に内容をまとめた職務経歴書を提出してください。求職者の職歴などにもよりますが、1~2社経験した人は2~3枚、3社以上では3~5枚が一般的です。尚、自己PRや転職理由などの各項目に記載する文字数については、5~6行程度に留めましょう。ただし、転職回数が多い人や、1社の勤続年数が長い人は、キャリアに合わせて枚数を増やしても構いません。例えば、ある企業を数十年以上勤め、さまざまなプロジェクトに携わり経験を積んだ人は、経験年数に対して職務経歴書の記述が少ないと採用担当者からマイナスのイメージを持たれる可能性があるからです。
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どの書体が良いか明確な回答はないのですが、一般的にWindowsですと「MS明朝」「メイリオ」「Meiryo UI」でMacですと「ヒラギノ明朝」や「ヒラギノ角ゴシック」が読みやすい書体となります。これら以外の特殊な書体を使用してしまうと、採用担当者のPCにインストールされてないケースもあり文字化けする可能性もありますのでご注意ください。サイズについては「10.5~12」ポイントであれば印刷して見る際も苦になりませんので問題ないでしょう。
職務経歴書作成のポイント(まとめ)
ここまで少し長くなりましたが、最後に職務経歴書を作成するうえでの7つのポイントをあげていきます。
Point 1経歴を振り返って整理する
作成する前に、今までの経歴を詳細に振り返ってみましょう。いつどのような経験をしたかを順番に書き出していきます。このとき、業務内容を伝えやすくするために業務ごとに整理するのもおすすめです。また、プロジェクトマネージャーの経験がある場合は、プロジェクトの人数など規模も書き出すようにします。
Point 2要約は簡潔に記載する
職務経歴書で最初に書く要約は、長くなりすぎないように簡潔に書くのがポイントです。アピールしたいことをピックアップして、端的に説明できるようにしておきます。
Point 3資格を記載するときは取得した順に
資格の記載は、取得した順番に記載していきます。こうすれば、時系列で見たキャリアと連動して見ることができます。そのほか、TOEICや語学を生かした実務経験も合わせて書いておくと語学力のアピールになります。
Point 4書式やレイアウトにも気を遣う
採用担当者は、同時に多くの職務経歴書に目を通しています。そのなかでも自分の経歴に目を留めてもらうために、書式やレイアウトはすっきりと見やすく工夫しましょう。必要な内容を箇条書きにすると読みやすくなります。
Point 5主な実績は具体的に記載する
具体的な数値があることによって、転職先での成果も具体的に予測してもらえるようになりますし、即戦力として活躍できるというアピールにもつながります。
Point 6人柄が見えるアピールも大切
自分自身の人柄を示すような内容や、仕事への考え方などを盛り込むのも有効です。経歴や業績などの情報だけでなく、ヒューマンスキルをアピールすることで信頼につながるのです。
Point 7年代によって求められるポイントが異なる
20代では、これまでの経歴とビジョンに一貫性を持つことが大切です。ある程度キャリアを積んできた30代では、企業が求める要件と自分自身のマッチング度合を意識してみましょう。そして、経験豊富な40代では、経歴が多く職務経歴書の枚数も膨大になりがちですが、ポイントを絞ってまとめるようにします。
転職活動において、職務経歴書はキャリアやスキルを転職先に売り込む有効なツールです。自分自身の能力が上手く伝われば、これまでの経歴が認められ、採用される確率も高くなります。今回ご紹介したポイントをしっかりおさえて、採用担当者の目にとまる職務経歴書の作成を行いましょう。
職務経歴書 職種別サンプルダウンロード
職務経歴書は職種によって書き方や要素、訴求ポイントが異なってくるので、ご自身の職種に合ったものを選んでご参考ください。クリックすると各職種の職務経歴書の詳細ページにいき、サンプルをダウンロードすることが可能です。一部、英文履歴書(レジュメ)のサンプルもありますので、外資系企業や日系グローバル企業へのご応募を検討されていましたら、是非ご活用ください。
経営層・経理・財務・法務の職務経歴書
ITエンジニア・クリエイティブの職務経歴書
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バイオ・製薬・化学・医療の職務経歴書
第二新卒の職務経歴書
Profile
大学卒業後、人事系コンサルティング会社にて人材採用と教育・人事制度関連の法人向けコンサルティングに約10年間従事。その後、人材サーチファームにてITやコンサルティング業界を中心とした転職コンサルタントを経て、アデコの人材紹介サービスの立ち上げに参画し、現在に至る。人材サービス業界において30年近いキャリアを持つ。
LHH転職エージェントの強み
LHH転職エージェントの転職支援サービスでは、各業界・職種に精通したコンサルタントが、ご登録者のキャリアやご推薦する企業に応じて、適切な書類作成のアドバイスをさせていただいております。転職をお考えの際はぜひ、LHH転職エージェントの転職支援サービスをご活用ください。
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